- 4256
- 2026/10/05
- 時価
- 72億円
- PER 予
- 38.72倍
- 2022年以降
- 21.79-201.06倍
(2022-2026年) - PBR
- 2.06倍
- 2022年以降
- 1.1-6.68倍
(2022-2026年) - 配当 予
- 0%
- ROE 予
- 5.32%
- ROA 予
- 3.82%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下による簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8~15年
工具、器具及び備品 4~8年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等償却する方法を採用しております。2023/06/30 15:25 - #2 棚卸資産の内訳の注記(連結)
- ※1 棚卸資産の内訳は、次のとおりであります。2023/06/30 15:25
当連結会計年度(2023年3月31日) 仕掛品 1,316千円 貯蔵品 1,078 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)を採用しております。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物附属設備 8~15年
工具、器具及び備品 4~8年
また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、一括償却資産として3年間で均等償却する方法を採用しております。2023/06/30 15:25