マイクロアド（9553）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2021年9月30日
- 1億1631万
- 2022年3月31日 +204.68%
- 3億5439万
- 2022年6月30日 +3.28%
- 3億6603万
- 2022年9月30日 +85.63%
- 6億7946万
- 2022年12月31日 -72.67%
- 1億8571万
- 2023年3月31日 +177.79%
- 5億1589万
- 2023年6月30日 +33.48%
- 6億8862万
- 2023年9月30日 +2.91%
- 7億863万
- 2023年12月31日 -91.46%
- 6053万
- 2024年3月31日 +386.98%
- 2億9479万
- 2024年6月30日 -0.71%
- 2億9269万
- 2024年9月30日 -61.55%
- 1億1255万
- 2024年12月31日 -55.16%
- 5046万
- 2025年3月31日 +275.25%
- 1億8937万
- 2025年6月30日 +45.99%
- 2億7646万
- 2025年9月30日 +36.88%
- 3億7842万
- 2025年12月31日 -16.76%
- 3億1500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/12/19 15:39
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2025/12/19 15:39
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。 法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項 ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
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