ミガロ HD(5535)の無形固定資産の推移 - 四半期
連結
- 2023年12月31日
- 4億7213万
- 2024年3月31日 +71.28%
- 8億868万
- 2024年6月30日 -4.19%
- 7億7478万
- 2024年9月30日 -0.48%
- 7億7104万
- 2024年12月31日 +30.24%
- 10億416万
- 2025年3月31日 -3.24%
- 9億7166万
- 2025年6月30日 +15.74%
- 11億2463万
- 2025年9月30日 +7.66%
- 12億1082万
- 2025年12月31日 -0.99%
- 11億9884万
- 2026年3月31日 -7.91%
- 11億403万
個別
- 2024年3月31日
- 9020万
- 2025年3月31日 -62.93%
- 3344万
- 2026年3月31日 -89.91%
- 337万
有報情報
- #1 四半期キャッシュ・フロー計算書を作成しない場合の注記(連結)
- 当第3四半期連結累計期間に係る四半期連結キャッシュ・フロー計算書は作成しておりません。なお、第3四半期連結累計期間に係る減価償却費(のれんを除く無形固定資産に係る償却費を含む。)及びのれんの償却額は、次のとおりであります。2024/02/07 15:30
- #2 四半期連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 棚卸資産
a 商品、仕掛品
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
b 販売用不動産、仕掛販売用不動産
個別法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)を採用しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
2024/02/07 15:30建物 8年~39年 構築物 30年~38年 工具、器具及び備品 4年~15年