ソフトウエア
個別
- 2022年6月30日
- 2155万
- 2023年6月30日 +30.4%
- 2810万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 2年~50年
機械装置及び運搬具 2年~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいております。
ハ リース資産
リース期間を耐用年数とした定額法を採用しており、残存価額については、リース契約上に残価保証の取決めがあるものは当該残価保証額とし、それ以外のものは零としております。2023/09/29 16:02 - #2 有形固定資産等明細表(連結)
- (注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。2023/09/29 16:02
建物 高効率空調機器 パッケージC棟1F 9,600 千円 〃 7Cグラビア輪転印刷機自動見当装置 10,350 千円 ソフトウエア NICollabo360一式 11,242 千円 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- 定額法を採用しております。2023/09/29 16:02
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(主に5年)に基づいております。
ハ リース資産 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 定額法を採用しております。2023/09/29 16:02
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
4.引当金の計上基準