建物（純額）

有報情報

#1 固定資産除売却損の注記

※4 固定資産除売却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年12月1日至 2024年11月30日)	当事業年度(自 2024年12月1日至 2025年11月30日)
建物	-千円	451千円
機械及び装置	- 〃	247 〃

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#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	店舗新規オープンによる	161,171千円
機械及び装置	店舗新規オープンによる	30,244 〃
工具、器具及び備品	店舗新規オープンによる	8,170 〃

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりであります。

建物	減損損失	12,079千円
機械及び装置	減損損失	6,364 〃
工具、器具及び備品	減損損失	482 〃
長期前払費用	減損損失	2,575 〃
建物	除却	5,668 〃
機械及び装置	除却	534 〃
工具、器具及び備品	除却	163 〃
建物	除却	3,689 〃
機械及び装置	除却	1,534 〃

3.長期前払費用は、費用の期間配分に係るものであり、償却資産とは性格が異なるため、「当期末減価償却累計額又は償却累計額」及び「当期償却額」はありません。

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#3 減損損失に関する注記

当事業年度において、当社は以下の資産グループについて減損損失を計上しました。

場所	用途	種類	減損損失(千円)
名古屋市	店舗	建物機械及び装置	2,47194
名古屋市	店舗	建物機械及び装置工具、器具及び備品	5,526325162
名古屋市	店舗	建物長期前払費用	4,887107
東京都中野区	店舗	建物長期前払費用	12,162383

当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として、主に店舗を基準にしてグルーピングを行っております。
営業活動から生ずる損益が継続してマイナスである店舗につきましては、帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

建物	3～20年
構築物	10年
機械及び装置	5～8年
工具、器具及び備品	3～15年
車両運搬具	2年

(2)無形固定資産
定額法を採用しております。

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