要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産
定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 3～50年
機械及び装置 4～10年
工具、器具及び備品 2～15年
ロ無形固定資産
定額法を採用しております。
自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。市場販売目的のソフトウエアについては、見込販売数量に基づく償却額と見込販売有効期間(3年)で残存期間に基づく均等配分額のいずれか大きい額を計上する方法に基づいております。2024/06/28 15:24

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自2022年4月1日至2023年3月31日)	当連結会計年度(自2023年4月1日至2024年3月31日)
建物及び構築物	5,245千円	-千円
工具、器具及び備品	176	-

2024/06/28 15:24

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

2024/06/28 15:24

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定率法を採用しております。
ただし、2016年4月1日以降に取得した建物については定額法によっております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～20年

2024/06/28 15:24