建物(純額)
個別
- 2023年9月30日
- 4億416万
- 2024年9月30日 -1.22%
- 3億9924万
有報情報
- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
- 有形固定資産2024/12/26 15:17
主として、工房にて使用している生産設備及び建物の使用権であります。
②リース資産の減価償却の方法 - #2 会計方針に関する事項(連結)
- イ 有形固定資産(リース資産を除く)2024/12/26 15:17
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。 - #3 減損損失に関する注記(連結)
- 次の資産グループについて減損損失を計上しました。2024/12/26 15:17
当社は、キャッシュ・フローを生み出す最小単位として店舗を基本としており、連結子会社は各社をグルーピングの単位としております。場所 用途 種類 減損損失 タイ バンコク市 事業用資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具工具、器具及び備品リース資産ソフトウエア 2,239千円6,520千円3,885千円17,644千円1,054千円 合計 31,344千円
その結果、収益性の悪化により、回収可能価額が帳簿価額を下回った資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上しております。 - #4 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
- (1) 当該資産除去債務の概要2024/12/26 15:17
店舗用建物等の不動産賃貸借契約に基づく賃貸期間終了時における原状回復義務等であります。
(2) 当該資産除去債務の金額の算定方法 - #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1)有形固定資産(リース資産を除く)2024/12/26 15:17
定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。