- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く。)
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備は除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法及び取得価額10万円以上20万円未満の一括償却資産については均等償却によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物附属設備 8年～18年
工具、器具及び備品 3年～15年
一括償却資産 3年2026/06/25 17:04 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
(注)1.無形固定資産及び長期前払費用の期末帳簿価額が資産総額の1%以下であるため、「当期首残高」「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
2.当期増加額のうち主なものは次のとおりであります。
2026/06/25 17:04- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
一括償却資産 3年
② 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法を採用しております。
2026/06/25 17:04- #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
一括償却資産 3年
(2) 無形固定資産(リース資産を除く。)
定額法を採用しております。
2026/06/25 17:04
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
