有価証券報告書-第11期(2024/12/01-2025/11/30)
(収益認識関係)
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当社はフィットネス関連事業の単一セグメントであり、主要な顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。
(注)その他の収益は、「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)に基づく割賦手数料収入であります。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
収益を理解するための基礎となる情報は、「(重要な会計方針) 4.収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当事業年度末において存在する顧客との契約から翌事業年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
(1)契約資産及び契約負債の残高等
前事業年度(自 2023年12月1日 至 2024年11月30日)
顧客との契約から生じた債権は、貸借対照表上「売掛金」に計上しております。
契約負債は、主に、トレーニングやレッスン(授業)などのサービスを顧客に提供した時点において収益を認識するものであり、当社の履行義務を充足する前に顧客から受け取った前受金に関するものであります。契約負債は、収益の認識に伴い取り崩されます。
当事業年度において認識された収益の額のうち期首時点の契約負債残高に含まれていた額は、231,282千円であります。また、当事業年度において、契約負債が125,736千円増加した主な理由は、新規出店等による顧客の増加によるものであります。なお、過去の期間に充足した履行義務から、当事業年度に認識した収益の額はありません。
当事業年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日)
顧客との契約から生じた債権は、貸借対照表上「売掛金」に計上しております。
契約負債は、主に、トレーニングやレッスン(授業)などのサービスを顧客に提供した時点において収益を認識するものであり、当社の履行義務を充足する前に顧客から受け取った前受金に関するものであります。契約負債は、収益の認識に伴い取り崩されます。
当事業年度において認識された収益の額のうち期首時点の契約負債残高に含まれていた額は、357,019千円であります。また、当事業年度において、契約負債が82,034千円減少した主な理由は、トレーニング回数が増加したことにより、契約負債が解消したものであります。なお、過去の期間に充足した履行義務から、当事業年度に認識した収益の額はありません。
(2)残存履行義務に配分した取引価格
当社では、残存履行義務に配分した取引価格の注記にあたって実務上の便法を適用し、当初に予想される契約期間が1年以内の契約であるため、残存履行義務に配分した取引価格を記載しておりません。また、顧客との契約から受け取る対価の額に、取引価格に含まれていない重要な変動対価の額等はありません。
1.顧客との契約から生じる収益を分解した情報
当社はフィットネス関連事業の単一セグメントであり、主要な顧客との契約から生じる収益を分解した情報は、以下のとおりであります。
| 前事業年度 (自 2023年12月1日 至 2024年11月30日) | 当事業年度 (自 2024年12月1日 至 2025年11月30日) | |
| パーソナルトレーニング収入 | 2,224,700千円 | 2,624,389千円 |
| スクール収入 | 71,722千円 | 70,469千円 |
| 物販収入 | 142,032千円 | 180,867千円 |
| その他 | 15,706千円 | 26,041千円 |
| 顧客との契約から生じる収益 | 2,454,162千円 | 2,901,767千円 |
| その他の収益 | 258千円 | 19,183千円 |
| 外部顧客への売上高 | 2,454,420千円 | 2,920,951千円 |
(注)その他の収益は、「金融商品に関する会計基準」(企業会計基準第10号 2019年7月4日)に基づく割賦手数料収入であります。
2.顧客との契約から生じる収益を理解するための基礎となる情報
収益を理解するための基礎となる情報は、「(重要な会計方針) 4.収益及び費用の計上基準」に記載のとおりであります。
3.顧客との契約に基づく履行義務の充足と当該契約から生じるキャッシュ・フローとの関係並びに当事業年度末において存在する顧客との契約から翌事業年度以降に認識すると見込まれる収益の金額及び時期に関する情報
(1)契約資産及び契約負債の残高等
前事業年度(自 2023年12月1日 至 2024年11月30日)
| 顧客との契約から生じた債権(期首残高) | - |
| 顧客との契約から生じた債権(期末残高) | 4,480千円 |
| 契約負債(期首残高) | 231,282千円 |
| 契約負債(期末残高) | 357,019千円 |
顧客との契約から生じた債権は、貸借対照表上「売掛金」に計上しております。
契約負債は、主に、トレーニングやレッスン(授業)などのサービスを顧客に提供した時点において収益を認識するものであり、当社の履行義務を充足する前に顧客から受け取った前受金に関するものであります。契約負債は、収益の認識に伴い取り崩されます。
当事業年度において認識された収益の額のうち期首時点の契約負債残高に含まれていた額は、231,282千円であります。また、当事業年度において、契約負債が125,736千円増加した主な理由は、新規出店等による顧客の増加によるものであります。なお、過去の期間に充足した履行義務から、当事業年度に認識した収益の額はありません。
当事業年度(自 2024年12月1日 至 2025年11月30日)
| 顧客との契約から生じた債権(期首残高) | 4,480千円 |
| 顧客との契約から生じた債権(期末残高) | 191,458千円 |
| 契約負債(期首残高) | 357,019千円 |
| 契約負債(期末残高) | 274,985千円 |
顧客との契約から生じた債権は、貸借対照表上「売掛金」に計上しております。
契約負債は、主に、トレーニングやレッスン(授業)などのサービスを顧客に提供した時点において収益を認識するものであり、当社の履行義務を充足する前に顧客から受け取った前受金に関するものであります。契約負債は、収益の認識に伴い取り崩されます。
当事業年度において認識された収益の額のうち期首時点の契約負債残高に含まれていた額は、357,019千円であります。また、当事業年度において、契約負債が82,034千円減少した主な理由は、トレーニング回数が増加したことにより、契約負債が解消したものであります。なお、過去の期間に充足した履行義務から、当事業年度に認識した収益の額はありません。
(2)残存履行義務に配分した取引価格
当社では、残存履行義務に配分した取引価格の注記にあたって実務上の便法を適用し、当初に予想される契約期間が1年以内の契約であるため、残存履行義務に配分した取引価格を記載しておりません。また、顧客との契約から受け取る対価の額に、取引価格に含まれていない重要な変動対価の額等はありません。