要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 8～15年
器具備品 4～15年
② 無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。2026/01/29 13:52

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※2 固定資産除却損の内容

	前連結会計年度(自 2023年11月1日至 2024年10月31日)	当連結会計年度(自 2024年11月1日至 2025年10月31日)
建物	7,744千円	―千円
器具備品	0 〃	0 〃

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#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

① 有形固定資産
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法を採用しております。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。

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