有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第36期(平成29年6月13日-平成29年12月11日)

(4)【設定及び解約の実績】

	設定口数	解約口数	発行済口数
第17計算期間	6,732,992	85,432,001	2,293,515,308
第18計算期間	5,684,400	56,900,359	2,242,299,349
第19計算期間	4,576,777	54,692,463	2,192,183,663
第20計算期間	3,760,480	85,635,093	2,110,309,050
第21計算期間	3,552,977	141,568,120	1,972,293,907
第22計算期間	4,466,191	48,734,577	1,928,025,521
第23計算期間	3,115,144	112,021,733	1,819,118,932
第24計算期間	2,830,850	82,589,066	1,739,360,716
第25計算期間	1,803,603	67,293,407	1,673,870,912
第26計算期間	8,196,646	172,874,678	1,509,192,880
第27計算期間	352,982,904	331,063,410	1,531,112,374
第28計算期間	26,621,832	251,199,208	1,306,534,998
第29計算期間	22,881,897	98,527,502	1,230,889,393
第30計算期間	11,766,095	141,197,066	1,101,458,422
第31計算期間	58,202,306	123,499,663	1,036,161,065
第32計算期間	75,195,800	37,477,907	1,073,878,958
第33計算期間	6,053,449	35,760,400	1,044,172,007
第34計算期間	1,447,815	26,991,927	1,018,627,895
第35計算期間	6,844,225	53,830,553	971,641,567
第36計算期間	255,557,181	217,623,275	1,009,575,473

<参考>「日本株バリュー・ファンド・マザーファンド」
(1)投資状況

			平成29年12月29日現在
			(単位:円)
	資産の種類	国/地域名	時価合計	投資比率(%)
株式		日本	9,053,204,000	99.00
	コール・ローン、その他資産 (負債控除後)	―	91,735,067	1.00
	純資産総額		9,144,939,067	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
a評価額上位30銘柄

						平成29年12月29日現在
国/ 地域					上段:	帳簿価額	利率(%)	投資
	銘 柄	種類	業種	株式数	下段:	評 価 額	償還期限	比率
					単価(円)	金額(円)	(年/月/日)	(%)
日本	本田技研工業	株式	輸送用機器	180,100	3,789.00 3,862.00	682,398,900 695,546,200	― ―	7.61
日本	日本郵政	株式	サービス業	523,200	1,286.13 1,292.00	672,904,593 675,974,400	― ―	7.39
日本	三菱UFJフィナンシャル・グループ	株式	銀行業	811,100	794.90 826.40	644,743,390 670,293,040	― ―	7.33
日本	T&Dホールディングス	株式	保険業	335,100	1,922.00 1,927.00	644,062,200 645,737,700	― ―	7.06
日本	豊田自動織機	株式	輸送用機器	69,000	6,960.00 7,240.00	480,240,000 499,560,000	― ―	5.46
日本	SOMPOホールディングス	株式	保険業	91,900	4,438.00 4,364.00	407,852,200 401,051,600	― ―	4.39
日本	富士フイルムホールディングス	株式	化学	68,300	4,732.00 4,605.00	323,195,600 314,521,500	― ―	3.44
日本	川崎重工業	株式	輸送用機器	74,600	4,036.99 3,955.00	301,159,502 295,043,000	― ―	3.23
日本	京セラ	株式	電気機器	37,200	7,782.00 7,373.00	289,490,400 274,275,600	― ―	3.00
日本	ローム	株式	電気機器	21,200	12,030.00 12,480.00	255,036,000 264,576,000	― ―	2.89
日本	三井住友フィナンシャルグループ	株式	銀行業	52,200	4,733.00 4,868.00	247,062,600 254,109,600	― ―	2.78
日本	住友金属鉱山	株式	非鉄金属	49,000	4,339.00 5,178.00	212,611,000 253,722,000	― ―	2.77
日本	新日鐵住金	株式	鉄鋼	86,300	2,858.50 2,891.00	246,688,550 249,493,300	― ―	2.73
日本	三井物産	株式	卸売業	133,300	1,703.00 1,832.00	227,009,900 244,205,600	― ―	2.67
日本	野村ホールディングス	株式	証券、商品先物取引業	356,100	663.50 665.10	236,272,350 236,842,110	― ―	2.59
日本	中部電力	株式	電気・ガス業	166,100	1,408.50 1,400.50	233,951,850 232,623,050	― ―	2.54
日本	日本郵船	株式	海運業	84,500	2,704.00 2,749.00	228,488,000 232,290,500	― ―	2.54
日本	フジ・メディア・ホールディングス	株式	情報・通信業	119,800	1,722.23 1,772.00	206,323,752 212,285,600	― ―	2.32
日本	リコー	株式	電気機器	195,400	1,031.00 1,047.00	201,457,400 204,583,800	― ―	2.24
日本	セブン&アイ・ホールディングス	株式	小売業	42,800	4,696.00 4,683.00	200,988,800 200,432,400	― ―	2.19
日本	クレディセゾン	株式	その他金融業	92,600	2,108.00 2,050.00	195,200,800 189,830,000	― ―	2.08
日本	伊藤忠商事	株式	卸売業	84,000	1,948.50 2,103.00	163,674,000 176,652,000	― ―	1.93
日本	大和ハウス工業	株式	建設業	39,400	4,364.27 4,327.00	171,952,536 170,483,800	― ―	1.86
日本	日本電気硝子	株式	ガラス・土石製品	37,500	4,430.00 4,300.00	166,125,000 161,250,000	― ―	1.76
日本	千葉銀行	株式	銀行業	156,000	906.00 938.00	141,336,000 146,328,000	― ―	1.60
日本	JXTGホールディングス	株式	石油・石炭製品	186,700	676.30 727.00	126,265,210 135,730,900	― ―	1.48
日本	東急不動産ホールディングス	株式	不動産業	162,000	820.04 815.00	132,848,068 132,030,000	― ―	1.44
日本	三菱ケミカルホールディングス	株式	化学	101,400	1,253.50 1,236.50	127,104,900 125,381,100	― ―	1.37
日本	アマダホールディングス	株式	機械	65,200	1,520.00 1,534.00	99,104,000 100,016,800	― ―	1.09
日本	グローリー	株式	機械	22,200	4,310.00 4,255.00	95,682,000 94,461,000	― ―	1.03

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。
b全銘柄の種類/業種別投資比率

		平成29年12月29日現在
種類/業種別		投資比率(%)
株式	建設業	2.83
	食料品	0.81
	化学	5.70
	医薬品	0.90
	石油・石炭製品	1.48
	ガラス・土石製品	1.76
	鉄鋼	2.73
	非鉄金属	2.77
	機械	2.13
	電気機器	9.13
	輸送用機器	16.29
	電気・ガス業	2.54
	陸運業	0.82
	海運業	2.54
	情報・通信業	3.10
	卸売業	4.60
	小売業	2.19
	銀行業	11.71
	証券、商品先物取引業	2.59
	保険業	11.45
	その他金融業	2.08
	不動産業	1.44
	サービス業	7.39
合 計		99.00

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類または業種の評価金額の比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの
該当事項はありません。
<参考>「日本株グロース・ファンド・マザーファンド」
(1)投資状況

			平成29年12月29日現在
			(単位:円)
	資産の種類	国/地域名	時価合計	投資比率(%)
株式		日本	8,636,940,600	98.54
	コール・ローン、その他資産 (負債控除後)	―	127,760,494	1.46
	純資産総額		8,764,701,094	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
a評価額上位30銘柄

						平成29年12月29日現在
国/ 地域					上段:	帳簿価額	利率(%)	投資
	銘 柄	種類	業種	株式数	下段:	評 価 額	償還期限	比率
					単価(円)	金額(円)	(年/月/日)	(%)
日本	ソフトバンクグループ	株式	情報・通信業	39,600	9,448.91 8,920.00	374,176,904 353,232,000	― ―	4.03
日本	キーエンス	株式	電気機器	5,400	63,550.32 63,120.00	343,171,759 340,848,000	― ―	3.89
日本	小松製作所	株式	機械	80,700	3,849.32 4,078.00	310,640,146 329,094,600	― ―	3.75
日本	日本電産	株式	電気機器	19,100	15,835.00 15,810.00	302,448,500 301,971,000	― ―	3.45
日本	東京エレクトロン	株式	電気機器	12,900	21,189.97 20,400.00	273,350,646 263,160,000	― ―	3.00
日本	ファーストリテイリング	株式	小売業	4,900	44,642.94 44,910.00	218,750,419 220,059,000	― ―	2.51
日本	エムスリー	株式	サービス業	55,300	3,820.08 3,965.00	211,250,506 219,264,500	― ―	2.50
日本	中外製薬	株式	医薬品	38,000	5,925.75 5,770.00	225,178,500 219,260,000	― ―	2.50
日本	アサヒグループホールディングス	株式	食料品	38,100	5,741.53 5,590.00	218,752,395 212,979,000	― ―	2.43
日本	ローム	株式	電気機器	17,000	12,056.75 12,480.00	204,964,809 212,160,000	― ―	2.42
日本	ファナック	株式	電気機器	7,700	27,060.00 27,060.00	208,362,000 208,362,000	― ―	2.38
日本	スズキ	株式	輸送用機器	27,300	6,472.55 6,534.00	176,700,755 178,378,200	― ―	2.04
日本	リクルートホールディングス	株式	サービス業	63,500	2,705.50 2,800.00	171,799,250 177,800,000	― ―	2.03
日本	安川電機	株式	電気機器	35,800	4,928.39 4,965.00	176,436,548 177,747,000	― ―	2.03
日本	昭和電工	株式	化学	36,800	4,223.55 4,815.00	155,426,640 177,192,000	― ―	2.02
日本	SMC	株式	機械	3,800	46,870.44 46,380.00	178,107,672 176,244,000	― ―	2.01
日本	オムロン	株式	電気機器	26,000	6,540.00 6,720.00	170,040,000 174,720,000	― ―	1.99
日本	東日本旅客鉄道	株式	陸運業	15,800	11,255.00 10,995.00	177,829,000 173,721,000	― ―	1.98
日本	大和ハウス工業	株式	建設業	40,000	4,313.00 4,327.00	172,520,177 173,080,000	― ―	1.97
日本	資生堂	株式	化学	31,700	5,515.21 5,446.00	174,832,227 172,638,200	― ―	1.97
日本	東ソー	株式	化学	67,500	2,528.00 2,554.00	170,640,000 172,395,000	― ―	1.97
日本	任天堂	株式	その他製品	3,900	44,380.00 41,190.00	173,082,000 160,641,000	― ―	1.83
日本	NTTドコモ	株式	情報・通信業	58,800	2,889.50 2,661.00	169,902,600 156,466,800	― ―	1.79
日本	日立製作所	株式	電気機器	153,000	856.70 877.90	131,075,100 134,318,700	― ―	1.53
日本	SUMCO	株式	金属製品	45,800	2,852.69 2,888.00	130,653,248 132,270,400	― ―	1.51
日本	テルモ	株式	精密機器	24,700	5,242.45 5,340.00	129,488,725 131,898,000	― ―	1.50
日本	日清食品ホールディングス	株式	食料品	16,000	8,309.94 8,230.00	132,959,193 131,680,000	― ―	1.50
日本	朝日インテック	株式	精密機器	33,400	3,805.00 3,880.00	127,087,000 129,592,000	― ―	1.48
日本	パナソニック	株式	電気機器	76,000	1,627.86 1,649.50	123,717,685 125,362,000	― ―	1.43
日本	信越化学工業	株式	化学	10,300	12,060.00 11,450.00	124,218,000 117,935,000	― ―	1.35

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。
b全銘柄の種類/業種別投資比率

		平成29年12月29日現在
種類/業種別		投資比率(%)
株式	建設業	1.97
	食料品	4.90
	パルプ・紙	1.01
	化学	9.22
	医薬品	6.51
	非鉄金属	2.02
	金属製品	1.51
	機械	9.33
	電気機器	27.48
	輸送用機器	4.58
	精密機器	2.98
	その他製品	2.81
	陸運業	3.05
	情報・通信業	7.81
	小売業	6.30
	不動産業	0.50
	サービス業	6.53
合 計		98.54

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類または業種の評価金額の比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの
該当事項はありません。
<参考>「日本・小型株・ファンド・マザーファンド」
(1)投資状況

			平成29年12月29日現在
			(単位:円)
	資産の種類	国/地域名	時価合計	投資比率(%)
株式		日本	8,995,392,200	95.36
	コール・ローン、その他資産 (負債控除後)	―	437,259,438	4.64
	純資産総額		9,432,651,638	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
a評価額上位30銘柄

						平成29年12月29日現在
国/ 地域					上段:	帳簿価額	利率(%)	投資
	銘 柄	種類	業種	株式数	下段:	評 価 額	償還期限	比率
					単価(円)	金額(円)	(年/月/日)	(%)
日本	D.A.コンソーシアムホールディングス	株式	サービス業	110,700	2,011.00 2,228.00	222,617,700 246,639,600	― ―	2.61
日本	ノーリツ鋼機	株式	精密機器	97,700	2,347.00 2,477.00	229,302,784 242,002,900	― ―	2.57
日本	TOWA	株式	機械	99,900	2,087.52 2,190.00	208,543,944 218,781,000	― ―	2.32
日本	東京精密	株式	精密機器	47,900	4,618.97 4,460.00	221,248,952 213,634,000	― ―	2.26
日本	九電工	株式	建設業	37,000	5,330.00 5,450.00	197,210,000 201,650,000	― ―	2.14
日本	前田建設工業	株式	建設業	123,700	1,627.92 1,554.00	201,374,263 192,229,800	― ―	2.04
日本	セーレン	株式	繊維製品	87,000	2,068.00 2,207.00	179,916,000 192,009,000	― ―	2.04
日本	レーザーテック	株式	電気機器	64,500	2,806.00 2,846.00	180,987,000 183,567,000	― ―	1.95
日本	エン・ジャパン	株式	サービス業	34,100	4,990.00 5,310.00	170,159,000 181,071,000	― ―	1.92
日本	オープンハウス	株式	不動産業	29,800	5,562.88 6,060.00	165,773,970 180,588,000	― ―	1.91
日本	ツクイ	株式	サービス業	171,400	1,013.64 1,014.00	173,737,955 173,799,600	― ―	1.84
日本	UTグループ	株式	サービス業	52,200	2,960.00 3,275.00	154,512,000 170,955,000	― ―	1.81
日本	シュッピン	株式	小売業	110,600	1,597.50 1,528.00	176,683,500 168,996,800	― ―	1.79
日本	ニチハ	株式	ガラス・土石製品	34,200	4,363.53 4,725.00	149,233,060 161,595,000	― ―	1.71
日本	ジャパンインベストメントアドバイザー	株式	証券、商品先物取引業	49,800	2,833.21 3,155.00	141,094,276 157,119,000	― ―	1.67
日本	SHOEI	株式	その他製品	29,700	4,675.00 5,160.00	138,847,500 153,252,000	― ―	1.62
日本	ジャパンマテリアル	株式	サービス業	37,300	3,545.00 4,090.00	132,228,500 152,557,000	― ―	1.62
日本	レオン自動機	株式	機械	75,600	1,714.00 1,964.00	129,578,400 148,478,400	― ―	1.57
日本	WDBホールディングス	株式	サービス業	39,300	3,465.00 3,750.00	136,174,500 147,375,000	― ―	1.56
日本	ビジョン	株式	情報・通信業	50,000	2,693.99 2,898.00	134,699,858 144,900,000	― ―	1.54
日本	JCRファーマ	株式	医薬品	26,500	4,835.00 5,310.00	128,127,500 140,715,000	― ―	1.49
日本	トーカロ	株式	金属製品	27,300	4,675.00 5,030.00	127,627,500 137,319,000	― ―	1.46
日本	マクロミル	株式	情報・通信業	50,700	2,744.33 2,693.00	139,137,719 136,535,100	― ―	1.45
日本	平田機工	株式	機械	11,700	12,057.01 11,650.00	141,067,088 136,305,000	― ―	1.45
日本	技研製作所	株式	機械	45,900	3,036.33 2,951.00	139,367,599 135,450,900	― ―	1.44
日本	アトラエ	株式	サービス業	14,100	7,170.00 9,370.00	101,097,000 132,117,000	― ―	1.40
日本	山洋電気	株式	電気機器	16,300	7,993.95 8,080.00	130,301,523 131,704,000	― ―	1.40
日本	ペプチドリーム	株式	医薬品	33,900	3,635.00 3,860.00	123,226,500 130,854,000	― ―	1.39
日本	東プレ	株式	金属製品	40,600	3,246.46 3,195.00	131,806,413 129,717,000	― ―	1.38
日本	エスペック	株式	電気機器	45,600	2,741.00 2,844.00	124,989,600 129,686,400	― ―	1.37

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。
b全銘柄の種類/業種別投資比率

		平成29年12月29日現在
種類/業種別		投資比率(%)
株式	水産・農林業	0.86
	建設業	4.18
	食料品	1.08
	繊維製品	2.04
	化学	6.07
	医薬品	5.21
	石油・石炭製品	1.06
	ガラス・土石製品	2.59
	金属製品	3.74
	機械	7.84
	電気機器	8.32
	輸送用機器	3.50
	精密機器	5.20
	その他製品	2.33
	陸運業	0.50
	情報・通信業	8.09
	卸売業	2.47
	小売業	3.24
	証券、商品先物取引業	1.67
	不動産業	3.74
	サービス業	21.65
合 計		95.36

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類または業種の評価金額の比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの
該当事項はありません。