純資産
個別
- 2013年7月18日
- 41億3806万
- 2014年7月18日 -3.64%
- 39億8750万
有報情報
- #1 その他の手数料等(連結)
- ③ ファンドの組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料、売買委託手数料に係る消費税等相当額、先物取引・オプション取引等に要する費用は投資信託財産から支払われます。2014/10/03 9:06
④ 投資信託財産にかかる監査費用は計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年率0.00864%(税抜き0.008%)を乗じて計算し毎計算期の6か月終了日および毎計算期間末または信託終了のときに投資信託財産から支払われます
⑤ 当ファンドの手数料等の合計額については、投資者がファンドを保有される期間に応じて異なりますので、表示することができません。 - #2 その他投資資産の主要なもの(連結)
- (注1)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率です。2014/10/03 9:06
(注2)株価指数先物取引の時価については、原則として当該日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段または最終相場で評価しています。このような時価が発表されていない場合には、当該日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しています。 - #3 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況(連結)
- (親投資信託を除きます。)2014/10/03 9:06
(注)純資産総額は百万円未満を切捨てしています。(単位:百万円) 種 類 本 数 純資産総額 追加型株式投資信託 52 516,169 - #4 信託報酬等(連結)
- (3)【信託報酬等】2014/10/03 9:06
信託報酬の総額は、計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年率0.864%(税抜0.80%)を乗じて得た額とします
※「税抜」における「税」とは、消費税等をいいます。項 目 費 用 運用管理費用(信託報酬) 純資産総額に対して、年率0.864%(税抜0.80%) 運用管理費用は、計算期間を通じて毎日計算され、毎計算期間の最初の6か月終了日および毎計算期間末、または信託終了のときに信託財産から支払われます。 (委託会社) 純資産総額に対して、年率0.25%(税抜) (販売会社) 純資産総額に対して、年率0.45%(税抜) (受託会社) 純資産総額に対して、年率0.10%(税抜) - #5 投資制限(連結)
- ③ 新株引受権証券および新株予約権証券への投資制限2014/10/03 9:06
新株引受権証券および新株予約権証券への投資は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。
④ 投資信託証券への投資制限 - #6 投資方針(連結)
- 2) 株式(株価指数先物取引等を含む)の組入比率は、高位を保ちます。2014/10/03 9:06
3) 東証株価指数(TOPIX)の動きに連動させるため、国内において行われる株価指数先物取引等を利用することがあります。このため株式の組入時価総額と株価指数先物取引等の買建玉の時価総額の合計額が、投資信託財産の純資産総額を超えることがあります。
4) 前記3)のほかに、国内において行われる有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、有価証券店頭オプション取引、有価証券指数等オプション取引、金利にかかる先物取引および金利にかかるオプション取引(以下「有価証券先物取引等」といいます。)を行うことができます。 - #7 投資有価証券の主要銘柄(連結)
- (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。2014/10/03 9:06
- #8 投資状況(連結)
- (1)【投資状況】2014/10/03 9:06
(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価金額の比率です。平成26年7月31日現在 コール・ローン等およびその他の資産(負債控除後) 5,687,627 0.14 合 計(純資産総額) 4,112,779,137 100.00 - #9 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- (1株当たり情報)2014/10/03 9:06
(重要な後発事象)前事業年度自 平成24年4月 1日至 平成25年3月31日 当事業年度自 平成25年4月 1日至 平成26年3月31日 1株当たり純資産額 376,342円61銭 441,969円17銭 1株当たり当期純利益金額 30,078円29銭 65,626円56銭
該当事項はありません。 - #10 注記表(連結)
- (貸借対照表に関する注記)2014/10/03 9:06
(損益及び剰余金計算書に関する注記)区分 前期(平成25年7月18日現在) 当期(平成26年7月18日現在) ※1信託財産に係る期首元本額、期中追加設定元本額及び期中一部解約元本額 期首元本額9,210,844,033円期中追加設定元本額1,431,778,317円期中一部解約元本額5,693,666,777円 期首元本額4,948,955,573円期中追加設定元本額1,456,536,543円期中一部解約元本額1,778,037,082円 ※2 元本の欠損 貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は810,891,214円であります。 貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は639,950,746円であります。 ※3計算期間末日における受益権の総数 4,948,955,573口 4,627,455,034口
- #11 純資産の推移(連結)
- ①【純資産の推移】2014/10/03 9:06
平成26年7月末日、同日前1年以内における各月末および各計算期末の純資産総額ならびに基準価額の推移は以下のとおりです。 - #12 純資産額計算書(連結)
- 【純資産額計算書】2014/10/03 9:06
平成26年7月31日現在 Ⅱ 負債総額 12,105,717 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ―Ⅱ) 4,112,779,137 円 Ⅳ 発行済数量 4,676,929,050 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 0.8794 円 - #13 資産の評価(連結)
- ・基準価額は、委託会社によって毎営業日算出されます。2014/10/03 9:06
・基準価額とは、投資信託財産に属する資産を法令および一般社団法人投資信託協会規則に従って時価評価して得た投資信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額(以下「純資産総額」といいます。)を、計算日における受益権総口数で除した価額をいいます。(ただし、便宜上1万口当たりに換算した基準価額で表示することがあります。)
・基準価額は、委託会社および販売会社に問い合わせることにより知ることができるほか、原則として日本経済新聞朝刊に掲載されます。