(分配準備積立金)、投資信託
個別
- 2014年3月17日
- 1億1496万
- 2015年3月16日 +49.79%
- 1億7220万
有報情報
- #1 ファンドの目的及び基本的性格(連結)
- 2.「日経」及び「日経平均」を示す標章に関する商標権その他の知的財産権は、全て株式会社日本経済新聞社に帰属しています。2015/06/16 9:00
3.本件投資信託は、投資信託委託業者等の責任のもとで運用されるものであり、株式会社日本経済新聞社は、その運用及び本件受益権の取引に関して、一切の責任を負いません。
4.株式会社日本経済新聞社は、「日経平均」を継続的に公表する義務を負うものではなく、公表の誤謬、遅延又は中断に関して、責任を負いません。 - #2 投資制限(連結)
- ①この信託において投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。2015/06/16 9:00
a.次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。)
(1) 有価証券 - #3 投資対象(連結)
- この投資信託において投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。2015/06/16 9:00
a.次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。)
(1) 有価証券 - #4 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
- (3) 有価証券(譲渡性預金)及び投資有価証券(投資信託)2015/06/16 9:00
譲渡性預金は短期間で決済されるため、時価は帳簿価額と近似していることから、当該帳簿価額によっております。また、投資信託は公表されている基準価額によっております。
負 債 - #5 注記表(連結)
- 金融商品の状況に関する事項2015/06/16 9:00
金融商品の時価等に関する事項第13期(自 平成25年3月16日至 平成26年3月17日) 第14期(自 平成26年3月18日至 平成27年3月16日) 1 金融商品に対する取組方針 当ファンドは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第4項に定める証券投資信託であります。有価証券等の金融商品に対して、信託約款及び委託会社で定めた投資ガイドラインや運用計画書等に従い、投資として運用することを目的としております。 同左 2 金融商品の内容及び当該金融商品に係るリスク 金融商品の内容は、有価証券、コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務となります。有価証券の詳細については、(その他の注記)2 有価証券関係に記載の通りです。有価証券に係るリスクとしては、価格変動リスク、信用リスク、流動性リスクなどがあります。 同左