有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第13期(平成26年3月18日-平成27年3月16日)【みなし有価証券届出書】

(4)【設定及び解約の実績】

	設定口数	解約口数	発行済口数
第4計算期間	2,962,839,587	1,278,373,061	4,213,970,923
第5計算期間	2,642,749,723	1,762,661,244	5,094,059,402
第6計算期間	2,671,761,516	1,824,108,862	5,941,712,056
第7計算期間	2,992,665,870	1,697,564,628	7,236,813,298
第8計算期間	2,595,671,109	1,820,309,245	8,012,175,162
第9計算期間	2,384,327,980	1,675,493,889	8,721,009,253
第10計算期間	2,457,055,749	1,325,336,960	9,852,728,042
第11計算期間	2,855,359,707	2,049,946,600	10,658,141,149
第12計算期間	4,105,565,162	4,898,365,510	9,865,340,801
第13計算期間	3,219,546,150	3,630,469,300	9,454,417,651

<参考>「三菱UFJ トピックスマザーファンド」
(1)投資状況

			平成27年3月31日現在
			(単位:円)
	資産の種類	国/地域名	時価合計	投資比率(%)
株式		日本	23,367,558,210	98.45
	コール・ローン、その他資産 (負債控除後)	―	368,563,390	1.55
	純資産総額		23,736,121,600	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
その他の資産の投資状況

	平成27年3月31日現在
	(単位:円)
資産の種類	時価合計	投資比率(%)
株価指数先物取引 (買建)	370,440,000	1.56

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
a評価額上位30銘柄

						平成27年3月31日現在
国/ 地域					上段:	帳簿価額	利率(%)	投資
	銘 柄	種類	業種	株式数	下段:	評 価 額	償還期限	比率
					単価(円)	金額(円)	(年/月/日)	(%)
日本	トヨタ自動車	株式	輸送用機器	142,900	8,284.75 8,383.00	1,183,892,180 1,197,930,700	― ―	5.05
日本	三菱UFJフィナンシャル・ グループ	株式	銀行業	820,500	796.75 743.70	653,740,194 610,205,850	― ―	2.57
日本	ソフトバンク	株式	情報・通信業	54,100	7,000.29 6,980.00	378,715,924 377,618,000	― ―	1.59
日本	本田技研工業	株式	輸送用機器	93,200	4,132.10 3,903.00	385,111,892 363,759,600	― ―	1.53
日本	三井住友フィナンシャルグループ	株式	銀行業	77,300	4,857.43 4,601.50	375,479,856 355,695,950	― ―	1.50
日本	みずほフィナンシャルグループ	株式	銀行業	1,419,900	223.15 211.10	316,858,459 299,740,890	― ―	1.26
日本	日本電信電話	株式	情報・通信業	40,000	7,370.60 7,397.00	294,824,028 295,880,000	― ―	1.25
日本	ファナック	株式	電気機器	10,800	26,708.51 26,250.00	288,451,985 283,500,000	― ―	1.19
日本	KDDI	株式	情報・通信業	103,900	2,740.26 2,720.50	284,713,732 282,659,950	― ―	1.19
日本	キヤノン	株式	電気機器	60,100	3,988.71 4,248.00	239,721,966 255,304,800	― ―	1.08
日本	日本たばこ産業	株式	食料品	64,300	3,665.36 3,800.50	235,682,848 244,372,150	― ―	1.03
日本	武田薬品工業	株式	医薬品	40,700	6,304.64 5,999.00	256,598,948 244,159,300	― ―	1.03
日本	アステラス製薬	株式	医薬品	123,600	1,965.60 1,967.50	242,949,316 243,183,000	― ―	1.02
日本	セブン&アイ・ホールディングス	株式	小売業	42,800	4,943.28 5,053.00	211,572,450 216,268,400	― ―	0.91
日本	ソニー	株式	電気機器	67,700	3,104.89 3,190.00	210,201,333 215,963,000	― ―	0.91
日本	三菱地所	株式	不動産業	76,000	2,881.11 2,787.00	218,964,500 211,812,000	― ―	0.89
日本	日立製作所	株式	電気機器	249,000	801.50 823.20	199,575,690 204,976,800	― ―	0.86
日本	東海旅客鉄道	株式	陸運業	9,300	23,412.08 21,745.00	217,732,404 202,228,500	― ―	0.85
日本	パナソニック	株式	電気機器	126,300	1,528.23 1,577.00	193,016,610 199,175,100	― ―	0.84
日本	東京海上ホールディングス	株式	保険業	42,100	4,477.98 4,538.50	188,523,370 191,070,850	― ―	0.80
日本	三井不動産	株式	不動産業	54,000	3,516.50 3,529.50	189,891,000 190,593,000	― ―	0.80
日本	三菱商事	株式	卸売業	78,400	2,432.49 2,420.50	190,707,844 189,767,200	― ―	0.80
日本	東日本旅客鉄道	株式	陸運業	19,000	10,244.37 9,640.00	194,643,200 183,160,000	― ―	0.77
日本	村田製作所	株式	電気機器	10,900	16,303.33 16,535.00	177,706,300 180,231,500	― ―	0.76
日本	日産自動車	株式	輸送用機器	145,400	1,284.62 1,224.00	186,785,140 177,969,600	― ―	0.75
日本	NTTドコモ	株式	情報・通信業	84,300	2,206.38 2,085.50	185,998,248 175,807,650	― ―	0.74
日本	花王	株式	化学	29,200	5,795.98 6,000.00	169,242,830 175,200,000	― ―	0.74
日本	ブリヂストン	株式	ゴム製品	34,000	4,830.09 4,816.00	164,223,146 163,744,000	― ―	0.69
日本	信越化学工業	株式	化学	19,500	8,067.08 7,850.00	157,308,187 153,075,000	― ―	0.64
日本	キーエンス	株式	電気機器	2,300	65,120.00 65,600.00	149,776,000 150,880,000	― ―	0.64

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。
b全銘柄の種類/業種別投資比率

		平成27年3月31日現在
種類/業種別		投資比率(%)
株式	水産・農林業	0.07
	鉱業	0.39
	建設業	2.51
	食料品	4.11
	繊維製品	0.74
	パルプ・紙	0.22
	化学	6.08
	医薬品	4.95
	石油・石炭製品	0.44
	ゴム製品	0.93
	ガラス・土石製品	0.91
	鉄鋼	1.45
	非鉄金属	0.88
	金属製品	0.65
	機械	4.93
	電気機器	12.93
	輸送用機器	11.55
	精密機器	1.43
	その他製品	1.46
	電気・ガス業	1.96
	陸運業	4.03
	海運業	0.31
	空運業	0.59
	倉庫・運輸関連業	0.21
	情報・通信業	6.58
	卸売業	3.94
	小売業	4.33
	銀行業	8.73
	証券、商品先物取引業	1.33
	保険業	2.45
	その他金融業	1.25
	不動産業	2.99
	サービス業	3.13
合 計		98.45

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類または業種の評価金額の比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの

					平成27年3月31日現在
資産の種類		取引所名	建別	数量	簿価(円)	評価額(円)	投資比率(%)
株価指数先物取引
	TOPIX 15年06月限	大阪取引所	買建	24	374,430,736	370,440,000	1.56

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該投資資産の評価金額の比率です。