有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第14期(平成27年3月17日-平成28年3月15日)【みなし有価証券届出書】

(4)【設定及び解約の実績】

	設定口数	解約口数	発行済口数
第5計算期間	2,642,749,723	1,762,661,244	5,094,059,402
第6計算期間	2,671,761,516	1,824,108,862	5,941,712,056
第7計算期間	2,992,665,870	1,697,564,628	7,236,813,298
第8計算期間	2,595,671,109	1,820,309,245	8,012,175,162
第9計算期間	2,384,327,980	1,675,493,889	8,721,009,253
第10計算期間	2,457,055,749	1,325,336,960	9,852,728,042
第11計算期間	2,855,359,707	2,049,946,600	10,658,141,149
第12計算期間	4,105,565,162	4,898,365,510	9,865,340,801
第13計算期間	3,219,546,150	3,630,469,300	9,454,417,651
第14計算期間	4,059,818,486	3,487,219,009	10,027,017,128

<参考>「三菱UFJ トピックスマザーファンド」
(1)投資状況

			平成28年3月31日現在
			(単位:円)
	資産の種類	国/地域名	時価合計	投資比率(%)
株式		日本	21,962,623,830	97.94
	コール・ローン、その他資産 (負債控除後)	―	462,578,454	2.06
	純資産総額		22,425,202,284	100.00

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
その他の資産の投資状況

	平成28年3月31日現在
	(単位:円)
資産の種類	時価合計	投資比率(%)
株価指数先物取引 (買建)	458,150,000	2.04

(注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
(2)投資資産
①投資有価証券の主要銘柄
a評価額上位30銘柄

						平成28年3月31日現在
国/ 地域					上段:	帳簿価額	利率(%)	投資
	銘 柄	種類	業種	株式数	下段:	評 価 額	償還期限	比率
					単価(円)	金額(円)	(年/月/日)	(%)
日本	トヨタ自動車	株式	輸送用機器	137,200	6,086.25 5,952.00	835,034,400 816,614,400	― ―	3.64
日本	三菱UFJフィナンシャル・ グループ	株式	銀行業	873,700	569.40 521.50	497,490,257 455,634,550	― ―	2.03
日本	日本電信電話	株式	情報・通信業	84,200	4,851.28 4,848.00	408,478,200 408,201,600	― ―	1.82
日本	日本たばこ産業	株式	食料品	73,100	4,568.58 4,690.00	333,963,900 342,839,000	― ―	1.53
日本	KDDI	株式	情報・通信業	110,600	3,045.94 3,006.00	336,881,600 332,463,600	― ―	1.48
日本	ソフトバンクグループ	株式	情報・通信業	61,700	5,923.01 5,366.00	365,449,800 331,082,200	― ―	1.48
日本	本田技研工業	株式	輸送用機器	99,300	3,143.32 3,086.00	312,131,700 306,439,800	― ―	1.37
日本	三井住友フィナンシャルグループ	株式	銀行業	87,200	3,710.36 3,412.00	323,544,000 297,526,400	― ―	1.33
日本	みずほフィナンシャルグループ	株式	銀行業	1,537,800	184.62 168.10	283,909,980 258,504,180	― ―	1.15
日本	武田薬品工業	株式	医薬品	46,000	5,448.44 5,136.00	250,628,400 236,256,000	― ―	1.05
日本	ソニー	株式	電気機器	77,800	2,795.06 2,893.00	217,455,800 225,075,400	― ―	1.00
日本	セブン&アイ・ホールディングス	株式	小売業	45,500	4,886.78 4,792.00	222,348,500 218,036,000	― ―	0.97
日本	NTTドコモ	株式	情報・通信業	84,000	2,545.84 2,552.50	213,851,200 214,410,000	― ―	0.96
日本	キヤノン	株式	電気機器	59,400	3,385.78 3,355.00	201,115,900 199,287,000	― ―	0.89
日本	ファナック	株式	電気機器	11,300	17,972.05 17,485.00	203,084,200 197,580,500	― ―	0.88
日本	東海旅客鉄道	株式	陸運業	9,900	19,727.75 19,905.00	195,304,800 197,059,500	― ―	0.88
日本	東日本旅客鉄道	株式	陸運業	20,200	10,022.55 9,713.00	202,455,600 196,202,600	― ―	0.87
日本	アステラス製薬	株式	医薬品	129,400	1,555.07 1,496.50	201,227,100 193,647,100	― ―	0.86
日本	花王	株式	化学	31,100	5,926.91 6,003.00	184,327,100 186,693,300	― ―	0.83
日本	三菱地所	株式	不動産業	81,000	2,165.33 2,090.50	175,392,000 169,330,500	― ―	0.76
日本	東京海上ホールディングス	株式	保険業	44,100	3,981.59 3,800.00	175,588,300 167,580,000	― ―	0.75
日本	ブリヂストン	株式	ゴム製品	39,000	4,120.95 4,205.00	160,717,200 163,995,000	― ―	0.73
日本	三井不動産	株式	不動産業	58,000	2,777.50 2,808.00	161,095,000 162,864,000	― ―	0.73
日本	日産自動車	株式	輸送用機器	154,900	1,093.57 1,041.50	169,394,800 161,328,350	― ―	0.72
日本	村田製作所	株式	電気機器	11,600	14,369.21 13,570.00	166,682,900 157,412,000	― ―	0.70
日本	三菱商事	株式	卸売業	81,700	2,049.43 1,906.00	167,438,700 155,720,200	― ―	0.69
日本	キーエンス	株式	電気機器	2,500	60,250.00 61,390.00	150,625,000 153,475,000	― ―	0.68
日本	日立製作所	株式	電気機器	281,000	530.21 526.60	148,991,800 147,974,600	― ―	0.66
日本	三菱電機	株式	電気機器	118,000	1,184.98 1,179.50	139,828,000 139,181,000	― ―	0.62
日本	富士重工業	株式	輸送用機器	34,900	4,040.57 3,975.00	141,015,900 138,727,500	― ―	0.62

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。
b全銘柄の種類/業種別投資比率

		平成28年3月31日現在
種類/業種別		投資比率(%)
株式	水産・農林業	0.10
	鉱業	0.29
	建設業	3.11
	食料品	4.94
	繊維製品	0.74
	パルプ・紙	0.25
	化学	6.01
	医薬品	5.53
	石油・石炭製品	0.49
	ゴム製品	0.98
	ガラス・土石製品	0.86
	鉄鋼	1.17
	非鉄金属	0.80
	金属製品	0.64
	機械	4.54
	電気機器	11.38
	輸送用機器	9.62
	精密機器	1.58
	その他製品	1.54
	電気・ガス業	2.09
	陸運業	4.53
	海運業	0.22
	空運業	0.68
	倉庫・運輸関連業	0.21
	情報・通信業	8.00
	卸売業	4.13
	小売業	4.98
	銀行業	7.24
	証券、商品先物取引業	1.07
	保険業	2.27
	その他金融業	1.37
	不動産業	2.80
	サービス業	3.75
合 計		97.94

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類または業種の評価金額の比率です。
②投資不動産物件
該当事項はありません。
③その他投資資産の主要なもの

平成28年3月31日現在
資産の種類		取引所名	建別	数量	簿価(円)	評価額(円)	投資比率(%)
株価指数先物取引
	TOPIX 16年06月限	大阪取引所	買建	34	461,019,376	458,150,000	2.04

(注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該投資資産の評価金額の比率です。