元本

【期間】
  • 通期

個別

2008年8月18日
442億341万
2009年2月17日 -5.07%
419億6374万
2009年8月17日 -4.1%
402億4243万
2010年2月17日 -6.22%
377億3948万
2010年8月17日 -7.65%
348億5320万
2011年2月17日 -9.51%
315億4000万
2011年8月17日 -9.55%
285億2850万
2012年2月17日 -12.37%
249億9907万
2012年8月17日 -5%
237億4892万
2013年2月18日 -11.56%
210億455万
2013年8月19日 -17.26%
173億7978万
2014年2月17日 -16.95%
144億3379万
2014年8月18日 -10.08%
129億7864万
2015年2月17日 +4.23%
135億2773万
2015年8月17日 +4.5%
141億3662万
2016年2月17日 -33.09%
94億5939万
2016年8月17日 -4.02%
90億7953万
2017年2月17日 +21.44%
110億2606万
2017年8月17日 -4.03%
105億8198万
2018年2月19日 -4.24%
101億3293万
2018年8月17日 +40.48%
142億3457万
2019年2月18日 -40.6%
84億5532万
2019年8月19日 +14.73%
97億100万
2020年2月17日 -4.9%
92億2576万
2020年8月17日 -12.24%
80億9612万
2021年2月17日 -21.85%
63億2681万
2021年8月17日 -2.07%
61億9553万
2022年2月17日 -2.8%
60億2180万
2022年8月17日 -4.74%
57億3626万
2023年2月17日 -0.43%
57億1151万
2023年8月17日 +1.05%
57億7146万
2024年2月19日 -3.1%
55億9238万

有報情報

#1 投資リスク(連結)
格変動リスク
一般に、公社債の価格は市場金利の変動等を受けて変動するため、当ファンドはその影響を受け公社債の価格が下落した場合には基準価額の下落により損失を被り、投資元本を割り込むことがあります。
②為替変動リスク
2024/05/17 10:07
#2 投資制限(連結)
⑤スワップ取引
a.委託会社は、信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、異なった通貨、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引(以下「スワップ取引」といいます。)を行うことの指図をすることができます。
b.スワップ取引の指図にあたっては、当該取引の契約期限が、原則として信託期間を超えないものとします。ただし、当該取引が当該信託期間内で全部解約が可能なものについてはこの限りではありません。
2024/05/17 10:07
#3 投資方針(連結)
なお、国内において行われる有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、通貨に係る先物取引、通貨に係る選択権取引、金利に係る先物取引および金利に係るオプション取引ならびに外国の市場における有価証券先物取引、有価証券指数等先物取引、有価証券オプション取引、通貨に係る先物取引、通貨に係るオプション取引、金利に係る先物取引および金利に係るオプション取引と類似の取引を行うことができます。
また、信託財産に属する資産の効率的な運用に資するため、異なった通貨、異なった受取金利または異なった受取金利とその元本を一定の条件のもとに交換する取引ならびに金利先渡取引および為替先渡取引を行うことができます。
2024/05/17 10:07
#4 注記表(連結)
前期[2023年 8月17日現在]当期[2024年 2月19日現在]
期中一部解約元本374,456,336円431,109,271円
2.元本の欠損
純資産額が元本総額を下回っており、その差額であります。791,439,274円605,753,931円
2024/05/17 10:07
#5 課税上の取扱い(連結)
1.収益分配金の課税
普通分配金が配当所得として課税されます。元本払戻金(特別分配金)は課税されません。
原則として、20.315%(所得税15%、復興特別所得税0.315%、地方税5%)の税率で源泉徴収(申告不要)されます。なお、確定申告を行い、総合課税(配当控除は適用されません。)・申告分離課税を選択することもできます。
2024/05/17 10:07