不動産等売却損
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年4月30日
- 4億3933万
- 2009年4月30日 +12.09%
- 4億9246万
- 2009年10月31日 -10.5%
- 4億4077万
- 2010年10月31日 -85.4%
- 6434万
- 2012年10月31日 +135.94%
- 1億5182万
- 2014年4月30日 +437.91%
- 8億1666万
- 2014年10月31日 +86.68%
- 15億2451万
- 2015年4月30日 -81.13%
- 2億8771万
- 2015年10月31日 -42.41%
- 1億6569万
- 2016年4月30日 +362.31%
- 7億6600万
- 2017年4月30日 +116.34%
- 16億5716万
- 2017年10月31日 -65.71%
- 5億6816万
- 2021年4月30日 -64.99%
- 1億9892万
個別
- 2014年4月30日
- 8億1666万
- 2014年10月31日 +86.68%
- 15億2451万
- 2015年4月30日 -81.13%
- 2億8771万
- 2015年10月31日 -42.41%
- 1億6569万
- 2016年4月30日 +362.31%
- 7億6600万
- 2017年4月30日 +116.34%
- 16億5716万
- 2017年10月31日 -65.71%
- 5億6816万
- 2021年4月30日 -64.99%
- 1億9892万
有報情報
- #1 注記表（連結）
- 固定資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(信託財産を含む)
定額法を採用しています。
なお、主たる有形固定資産の耐用年数は以下のとおりです。
建物 2～49年
構築物 2～45年
機械及び装置 3～17年
工具、器具及び備品 3～20年② 無形固定資産(信託財産を含む)
定額法を採用しています。
借地権 定期借地権については、契約期間(48年9カ月)に基づく定額法を採用しています。③ 長期前払費用
定額法を採用しています。2024/01/31 15:30