剰余金又は欠損金(△)、投資信託
個別
- 2015年3月31日
- 1億4087万
- 2015年9月30日 -26.41%
- 1億367万
個別
- 2014年3月31日
- 2億1617万
- 2014年9月30日 -29.06%
- 1億5334万
- 2015年3月31日 -8.14%
- 1億4087万
- 2015年9月30日 -26.41%
- 1億367万
有報情報
- #1 中間損益及び剰余金計算書(連結)
- (2)【中間損益及び剰余金計算書】2015/12/28 9:04
前中間計算期間自 平成26年 4月 1日至 平成26年 9月30日 当中間計算期間自 平成27年 4月 1日至 平成27年 9月30日 一部解約に伴う中間純利益金額の分配額又は一部解約に伴う中間純損失金額の分配額(△) 334,989 12,319 期首剰余金又は期首欠損金(△) 216,174,492 140,874,184 剰余金増加額又は欠損金減少額 2,728,909 3,843,592 中間追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額 2,728,909 3,843,592 剰余金減少額又は欠損金増加額 52,750,607 11,734,976 中間一部解約に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額 52,750,607 11,734,976 中間剰余金又は中間欠損金(△) 153,349,153 103,673,718 - #2 中間注記表(連結)
- 剰余金又は欠損金
中間貸借対照表における剰余金又は欠損金について、「中間財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」第3条の2に基づき、当中間計算期間末の中間剰余金又は中間欠損金の比較情報として、前計算期間末の剰余金又は欠損金を開示しております。
(中間貸借対照表に関する注記)
(中間損益及び剰余金計算書に関する注記)前計算期間末
平成27年 3月31日現在当中間計算期間末
平成27年 9月30日現在1.計算期間末日における受益権の総数
444,398,532口1.中間計算期間末日における受益権の総数
419,589,744口2.計算期間末日における1口当たり純資産額
1.3170円
(1万口当たり純資産額) (13,170円)2.中間計算期間末日における1口当たり純資産額
1.2471円
(1万口当たり純資産額) (12,471円)
前中間計算期間 (自 平成26年 4月 1日 至 平成26年 9月30日)
該当事項はありません。
当中間計算期間 (自 平成27年 4月 1日 至 平成27年 9月30日)
該当事項はありません。
(金融商品に関する注記)
金融商品の時価等に関する事項
前計算期間末
平成27年 3月31日現在当中間計算期間末
平成27年 9月30日現在1.貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額
金融商品は原則として全て時価評価されているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。1.中間貸借対照表計上額、時価及びこれらの差額
金融商品は原則として全て時価評価されているため、中間貸借対照表計上額と時価との差額はありません。2.金融商品時価の算定方法並びに有価証券及びデリバティブ取引に関する事項
(1)有価証券及びデリバティブ取引以外の金融商品
有価証券及びデリバティブ取引以外の金融商品については、短期間で決済されることから、帳簿価額は時価と近似しているため、当該帳簿価額を時価としております。2.金融商品時価の算定方法並びに有価証券及びデリバティブ取引に関する事項
(1)有価証券及びデリバティブ取引以外の金融商品
同左2015/12/28 9:04 - #3 注記事項、委託会社等の経理状況(連結)
「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号 平成24年5月17日。以下、「退職給付会計基準」という)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号 平成24年5月17日。以下、「退職給付適用指針」という)を、退職給付会計基準第35項本文及び退職給付適用指針第67項本文に掲げられた定めについて当事業年度より適用し、退職給付債務及び勤務費用の計算方法を見直し、退職給付見込額の期間帰属方法を支給倍率基準から給付算定式基準へ変更するとともに、割引率の決定方法を退職給付の平均支払見込期間等に基づく割引率から退職給付の支払見込期間ごとに設定された複数の割引率を使用する方法へ変更しております。2015/12/28 9:04
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従って、当事業年度の期首において、退職給付債務及び勤務費用の計算方法の変更に伴う影響額を利益剰余金に加減しております。
この結果、当事業年度の期首の退職給付引当金が21,321千円減少し、利益剰余金が13,731千円増加しております。また、当事業年度の営業利益、経常利益及び税引前当期純利益はそれぞれ1,201千円増加しております。IRBANK 採用情報
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