形態	追加型株式投資信託
投資態度	① わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を目指して積極的に運用を行なうことを基本とします。② わが国の金融商品取引所上場株式の中から、委託者が管理する「投資除外銘柄」以外の上場株式を主な投資対象とします。「投資除外銘柄」は、一定時点の東京証券取引所プライム市場上場の銘柄中、時価総額上位300銘柄程度とし、委託者が定期的に更新を行ない管理します。なお、「投資除外銘柄」への該当は、取得時に判断されます。③ 運用の効率化をはかるため株価指数先物取引等を利用することがあります。④ 大量の追加設定または解約が発生したとき、市況の急激な変化が予想されるとき、償還の準備に入ったとき等ならびに信託財産の規模によっては、上記の運用が行なわれないことがあります。⑤ 当ファンドは、原則としてファンド・オブ・ファンズのみに取得させることを目的とするものです。
主な投資制限	① 株式への投資割合には制限を設けません。② 同一銘柄の株式への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。③ 新株引受権証券および新株予約権証券への投資割合は、取得時において投資信託財産の純資産総額の10%以下とします。④ 投資信託証券への投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5%以下とします。ただし、わが国の金融商品取引所に上場している不動産投資信託証券への投資は行いません。⑤ 株式以外の資産への投資は、原則として、信託財産総額の50%以下とします。⑥ 外貨建資産への投資は、行ないません。⑦ 派生商品の利用はヘッジ目的に限定します。
収益の分配	① 収益分配対象額の範囲は、経費等控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益(評価損益を含みます。)等の全額とします。② 収益分配金額は、委託者が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、収益分配対象額が少額の場合には、分配を行わないことがあります。

e border="0" style="margin-left:10.5pt;border-collapse:collapse">形態追加型株式投資信託運用の基本方針この投資信託は、信託財産の成長をめざして運用を行ないます。主要投資対象わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とします。投資態度① わが国の金融商品取引所上場株式を主要投資対象とし、中長期的な信託財産の成長を目指して積極的に運用を行なうことを基本とします。
② わが国の金融商品取引所上場株式の中から、委託者が管理する「投資除外銘柄」以外の上場株式を主な投資対象とします。「投資除外銘柄」は、一定時点の東京証券取引所プライム市場上場の銘柄中、時価総額上位300銘柄程度とし、委託者が定期的に更新を行ない管理します。なお、「投資除外銘柄」への該当は、取得時に判断されます。

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#2 投資対象（連結）

ロ.約束手形
ハ.金銭債権のうち、投資信託及び投資法人に関する法律施行規則第22条第1項第6号に掲げるもの
2.次に掲げる特定資産以外の資産

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#3 投資方針（連結）

イ.主として、内外の株式・債券・リート(REIT)およびコモディティ(商品先物取引等)を実質的な投資対象とする複数の投資信託証券に投資します。
ロ.資産配分、投資信託証券の選定、組入比率の決定にあたっては、株式会社大和ファンド・コンサルティングの投資助言を受け、成長型は成長性を重視して、安定型はリスク分散を重視して、分配型は分配を重視して、これを行ないます。
ハ.投資信託証券の組入比率は、通常の状態で高位に維持することを基本とします。

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#4 注記表（連結）

e border="0" style="border-collapse:collapse">区分第33期 2023年5月15日現在第34期 2023年11月15日現在1.※1期首元本額3,377,105,969円3,366,971,008円期中追加設定元本額104,211,832円105,826,996円期中一部解約元本額114,346,793円176,264,621円2.計算期間末日における受益権の総数3,366,971,008口3,296,533,383口(損益及び剰余金計算書に関する注記)

区分			第33期自2022年11月16日至2023年5月15日	第34期自2023年5月16日至2023年11月15日

2.	※2	分配金の計算過程	計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(10,202,935円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(109,343,412円)及び分配準備積立金(353,987,723円)より分配対象額は473,534,070円(1万口当たり1,406.41円)であり、うち101,009,130円(1万口当たり300円)を分配金額としております。	計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(13,226,744円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(322,213,514円)、投資信託約款に規定される収益調整金(115,201,495円)及び分配準備積立金(249,627,484円)より分配対象額は700,269,237円(1万口当たり2,124.26円)であり、うち214,274,669円(1万口当たり650円)を分配金額としております。

e border="0" style="border-collapse:collapse">区分第33期自2022年11月16日至2023年5月15日第34期自2023年5月16日至2023年11月15日1.※1投資信託財産(親投資信託)の運用の指図に係る権限の全部または一部を委託するために要する費用308,394円327,297円2.※2分配金の計算過程計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(10,202,935円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(109,343,412円)及び分配準備積立金(353,987,723円)より分配対象額は473,534,070円(1万口当たり1,406.41円)であり、うち101,009,130円(1万口当たり300円)を分配金額としております。計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(13,226,744円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(322,213,514円)、投資信託約款に規定される収益調整金(115,201,495円)及び分配準備積立金(249,627,484円)より分配対象額は700,269,237円(1万口当たり2,124.26円)であり、うち214,274,669円(1万口当たり650円)を分配金額としております。(金融商品に関する注記)
Ⅰ 金融商品の状況に関する事項

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