有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第17期(平成29年11月11日-平成30年5月10日)
(1)【投資方針】
「各ファンド(金コースおよびマネープールファンドを除く)」
①円建の外国投資信託およびT&Dマネープールマザーファンド(以下「マザーファンド」ということがあります。)を主要投資対象とします。なお、短期金融商品等に直接投資する場合があります。
②外国投資信託およびマザーファンドへの投資比率は、通常の状況においては、外国投資信託への投資を中心としますが、各受益証券への投資比率には制限を設けず、各投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向を勘案のうえ決定することを基本とします。通常の状況においては、外国投資信託への投資比率は、概ね90%以上を目処とします。
③資金動向や市況動等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
「金コース」
①米ドル建の外国投資信託およびマザーファンドを主要投資対象とします。なお、短期金融商品等に直接投資する場合があります。
②外国投資信託およびマザーファンドへの投資比率は、通常の状況においては、外国投資信託への投資を中心としますが、各受益証券への投資比率には制限を設けず、各投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向を勘案のうえ決定することを基本とします。通常の状況においては、外国投資信託への投資比率は、概ね90%以上を目処とします。
③組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行います。
④資金動向や市況動等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
「マネープールファンド」
①マザーファンドを通じて、主としてわが国の短期公社債等を投資対象とし、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行います。なお、短期金融商品等に直接投資する場合があります。
②資金動向や市況動等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
「各ファンド(金コースおよびマネープールファンドを除く)」
①円建の外国投資信託およびT&Dマネープールマザーファンド(以下「マザーファンド」ということがあります。)を主要投資対象とします。なお、短期金融商品等に直接投資する場合があります。
②外国投資信託およびマザーファンドへの投資比率は、通常の状況においては、外国投資信託への投資を中心としますが、各受益証券への投資比率には制限を設けず、各投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向を勘案のうえ決定することを基本とします。通常の状況においては、外国投資信託への投資比率は、概ね90%以上を目処とします。
③資金動向や市況動等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
「金コース」
①米ドル建の外国投資信託およびマザーファンドを主要投資対象とします。なお、短期金融商品等に直接投資する場合があります。
②外国投資信託およびマザーファンドへの投資比率は、通常の状況においては、外国投資信託への投資を中心としますが、各受益証券への投資比率には制限を設けず、各投資対象ファンドの収益性および流動性ならびにファンドの資金動向を勘案のうえ決定することを基本とします。通常の状況においては、外国投資信託への投資比率は、概ね90%以上を目処とします。
③組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行います。
④資金動向や市況動等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。
「マネープールファンド」
①マザーファンドを通じて、主としてわが国の短期公社債等を投資対象とし、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行います。なお、短期金融商品等に直接投資する場合があります。
②資金動向や市況動等によっては、上記のような運用が行われない場合があります。