- 有報資料
- 52項目
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第10期(平成26年5月27日-平成26年11月26日)
(1)【投資方針】
① 基本方針
ファンドは、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。
ファンドは、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行うことを基本とします。
② 投資態度
a ピクテ次世代環境関連株投信マザーファンド受益証券を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。
b ピクテ次世代環境関連株投信マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として世界の空気関連企業および水関連企業等の株式に投資します。
c ピクテ次世代環境関連株投信マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。
d 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
e 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
≪マザーファンドの投資態度≫
<ピクテ次世代環境関連株投信マザーファンド>a 世界の空気関連企業および水関連企業等の株式を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。
b 空気関連企業および水関連企業等の株式への配分比率が概ね等分となるようポートフォリオを構築します。また、特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図ります。
c 株式の組入比率は、原則として高位を維持しますが、市況動向により弾力的に変更を行う場合があります。
d 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
e 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
a ピクテ・マネープール・マザーファンド受益証券を主要投資対象とし、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行うことを基本とします。
b 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
≪マザーファンドの投資態度≫
<ピクテ・マネープール・マザーファンド>a 本邦通貨表示の公社債等を主要投資対象とし、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行うことを基本とします。
b 残存期間の短い公社債やコマーシャル・ペーパー等の短期有価証券への投資により利息等収益の確保を図り、あわせてコール・ローンなどで運用を行うことで流動性の確保を図ります。
c 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
(注)平成27年4月28日を適用日として、信託約款の変更および信託終了(繰上償還)を予定しております。詳しくは前記の信託約款変更予定および信託終了(繰上償還)予定のお知らせをご覧ください。
① 基本方針
| ― ピクテ次世代環境関連株投信 ― |
| ― マネープール・ファンド ― |
② 投資態度
| ― ピクテ次世代環境関連株投信 ― |
b ピクテ次世代環境関連株投信マザーファンド受益証券への投資を通じて、主として世界の空気関連企業および水関連企業等の株式に投資します。
c ピクテ次世代環境関連株投信マザーファンド受益証券の組入比率は、原則として高位を維持することを基本とします。
d 実質組入外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
e 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
≪マザーファンドの投資態度≫
<ピクテ次世代環境関連株投信マザーファンド>a 世界の空気関連企業および水関連企業等の株式を主要投資対象とし、信託財産の成長を図ることを目的として積極的な運用を行うことを基本とします。
b 空気関連企業および水関連企業等の株式への配分比率が概ね等分となるようポートフォリオを構築します。また、特定の銘柄、国や通貨に集中せず分散投資を基本としリスク分散を図ります。
c 株式の組入比率は、原則として高位を維持しますが、市況動向により弾力的に変更を行う場合があります。
d 外貨建資産については、原則として為替ヘッジを行いません。
e 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
| ― マネープール・ファンド ― |
b 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
≪マザーファンドの投資態度≫
<ピクテ・マネープール・マザーファンド>a 本邦通貨表示の公社債等を主要投資対象とし、安定した収益の確保を図ることを目的として運用を行うことを基本とします。
b 残存期間の短い公社債やコマーシャル・ペーパー等の短期有価証券への投資により利息等収益の確保を図り、あわせてコール・ローンなどで運用を行うことで流動性の確保を図ります。
c 資金動向、市況動向等によっては上記のような運用ができない場合があります。
(注)平成27年4月28日を適用日として、信託約款の変更および信託終了(繰上償還)を予定しております。詳しくは前記の信託約款変更予定および信託終了(繰上償還)予定のお知らせをご覧ください。