減価償却累計額
- 【期間】
- 通期
個別
- 2012年7月31日
- 0
- 2013年1月31日
- -30,000
- 2013年7月31日 -250%
- -10万
- 2014年1月31日 -154.29%
- -26万
- 2014年7月31日 -98.5%
- -53万
- 2015年1月31日 -83.96%
- -97万
- 2015年7月31日 -73.74%
- -169万
- 2016年1月31日 -155.67%
- -433万
- 2016年7月31日 -81.25%
- -785万
- 2017年1月31日 -71.53%
- -1346万
- 2017年7月31日 -50.32%
- -2024万
- 2018年1月31日 -44.36%
- -2922万
- 2018年7月31日 -34%
- -3915万
- 2019年1月31日 -31.47%
- -5147万
- 2019年7月31日 -27.13%
- -6544万
- 2020年1月31日 -24.11%
- -8122万
- 2020年7月31日 -22.91%
- -9983万
- 2021年1月31日 -22.1%
- -1億2189万
- 2021年7月31日 -21.07%
- -1億4757万
- 2022年1月31日 -19.79%
- -1億7678万
- 2022年7月31日 -19.47%
- -2億1121万
- 2023年1月31日 -18.08%
- -2億4941万
- 2023年7月31日 -17.36%
- -2億9271万
有報情報
- #1 注記表（連結）
- 2023/10/24 15:32
なお、賃貸等不動産に関する損益は、「損益計算書に関する注記」に記載のとおりです。(注1) 貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額を控除した金額です。 (注2) 賃貸等不動産の期中増減額のうち、前期の主な増加額は不動産2物件及び不動産信託受益権6物件の取得(11,712,656千円)、主な減少額は不動産信託受益権1物件の譲渡(831,329千円)及び減価償却費(1,720,996千円)であり、当期の主な増加額は不動産2物件の取得(3,514,140千円)、主な減少額は減価償却費(1,773,984千円)です。 (注3) 期末時価は、社外の不動産鑑定士による鑑定評価額を記載しています。
[セグメント情報等に関する注記] - #2 資産の評価（連結）
- (イ) 不動産、不動産の賃借権、地上権及び地役権2023/10/24 15:32
取得価額から減価償却累計額を控除した価額により評価します。なお、建物及び設備等についての減価償却額の算定方法は定額法によります。ただし、本投資法人が採用する算定方法が合理的な理由により適当ではないと判断する場合でかつ投資者保護上、問題ないと合理的に判断できる場合には、法令に従い他の算定方法に変更することができるものとします。
(ロ) 不動産、不動産の賃借権、地上権又は地役権を信託する信託の受益権