シンプレクス下値抵抗力日本株ファンド

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シンプレクス下値抵抗力日本株ファンドの(分配準備積立金)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2013年6月20日
356万
2013年12月20日 +389.99%
1746万
2014年6月20日 +31.78%
2300万
2014年12月22日 +33.35%
3068万
2015年6月22日 -10.64%
2741万
2015年12月21日 -25.42%
2044万
2016年6月20日 -54.5%
930万

有報情報

#1 その他、委託会社等の概況(連結)
5【その他】
(1)定款の変更
2016/09/20 9:22
#2 その他、資産管理等の概要(連結)
(5)【その他】
① 信託の終了(繰上償還)
2016/09/20 9:22
#3 その他の手数料等(連結)
当ファンドに関する組入有価証券および先物取引の売買の際に発生する売買委託手数料、売買委託手数料に係る消費税等に相当する金額、先物取引等に要する費用は信託財産から支払われます。2016/09/20 9:22
#4 その他の関係法人の概況(連結)
第2【その他の関係法人の概況】
1【名称、資本金の額及び事業の内容】
2016/09/20 9:22
#5 その他投資資産の主要なもの(連結)
③【その他投資資産の主要なもの】
2016/09/20 9:22
#6 ファンドの仕組み(連結)
(3)【ファンドの仕組み】
① ファンドの仕組み
2016/09/20 9:22
#7 ファンドの沿革(連結)
【ファンドの沿革】
平成25年 2月 5日
・ファンドの信託契約締結、運用開始2016/09/20 9:22
#8 ファンドの現況
2【ファンドの現況】
以下のファンドの現況は2016年 6月30日現在です。
2016/09/20 9:22
#9 ファンドの目的及び基本的性格(連結)
ファンドの目的
信託財産の成長を目標に積極的な運用を行なうことを基本とします。2016/09/20 9:22
#10 ファンドの経理状況の冒頭記載(連結)
当ファンドの財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号)並びに同規則第2条の2の規定により、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)に基づいて作成しております。
なお、財務諸表に記載している金額は、円単位で表示しております。2016/09/20 9:22
#11 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況(連結)
2【事業の内容及び営業の概況】
・「投資信託及び投資法人に関する法律」に定める投資信託委託会社である委託会社は、証券投資信託の設定を行うとともに「金融商品取引法」に定める金融商品取引業者としてその運用(投資運用業)を行っています。また「金融商品取引法」に定める投資助言業務および第二種金融商品取引業務を行っています。
2016/09/20 9:22
#12 信託報酬等(連結)
(3)【信託報酬等】
信託報酬は以下の方法により計算される基本報酬および成功報酬を合計した金額とします。
2016/09/20 9:22
#13 信託期間(連結)
【信託期間】
平成30年 3月20日までとします(平成25年 2月 5日設定)。ただし、約款の規定に基づき、信託契約を解約し、信託を終了させることがあります。2016/09/20 9:22
#14 内国投資信託受益証券事務の概要(連結)
譲渡制限はありません。2016/09/20 9:22
#15 分配の推移(連結)
②【分配の推移】
期間1口当たりの分配金(円)
第1特定期間2013年 2月 5日~2013年 6月20日0.0270
第2特定期間2013年 6月21日~2013年12月20日0.0423
第3特定期間2013年12月21日~2014年 6月20日0.0400
第4特定期間2014年 6月21日~2014年12月22日0.0200
第5特定期間2014年12月23日~2015年 6月22日0.0400
第6特定期間2015年 6月23日~2015年12月21日0.0046
第7特定期間2015年12月22日~2016年 6月20日0.0000
2016/09/20 9:22
#16 分配方針(連結)
収益分配方針
毎計算期末に、原則として以下の方針に基づき収益分配を行ないます。
1)収益分配対象額の範囲は、経費等控除後の繰越分を含めた配当等収益および売買益(評価益を含みます。)等の全額とします。
2)収益分配金額は、委託会社が基準価額水準、市況動向等を勘案して決定します。ただし、収益分配対象額が少額の場合には、収益分配を行なわないことがあります。
3)留保益の運用については、特に制限を設けず、委託会社の判断に基づき、元本部分と同一の運用を行ないます。2016/09/20 9:22
#17 利害関係人との取引制限(連結)
自己またはその取締役もしくは執行役との間における取引を行なうことを内容とした運用を行なうこと(投資者の保護に欠け、もしくは取引の公正を害し、または金融商品取引業の信用を失墜させるおそれがないものとして内閣府令で定めるものを除きます。)。2016/09/20 9:22
#18 参考情報(連結)
第3【参考情報】
ファンドについては、当計算期間において以下の書類が提出されております。
提出年月日提出書類
平成28年 1月 6日臨時報告書
平成28年 3月18日有価証券届出書
平成28年 3月18日有価証券報告書
平成28年 4月 4日臨時報告書
2016/09/20 9:22
#19 収益率の推移(連結)
③【収益率の推移】
期間収益率(%)
第1特定期間2013年 2月 5日~2013年 6月20日8.43
第2特定期間2013年 6月21日~2013年12月20日13.27
第3特定期間2013年12月21日~2014年 6月20日10.72
第4特定期間2014年 6月21日~2014年12月22日6.05
第5特定期間2014年12月23日~2015年 6月22日10.49
第6特定期間2015年 6月23日~2015年12月21日0.33
第7特定期間2015年12月22日~2016年 6月20日△9.65
2016/09/20 9:22
#20 受益者の権利等(連結)
収益分配金・償還金受領権
・受益者は、ファンドの収益分配金・償還金を、自己に帰属する受益権の口数に応じて受領する権利を有します。
・ただし、受益者が収益分配金については支払開始日から5年間、償還金については支払開始日から10年間請求を行なわない場合はその権利を失い、その金銭は委託会社に帰属します。2016/09/20 9:22
#21 委託会社等の概況(連結)
資本金 370百万円2016/09/20 9:22
#22 委託会社等の経理状況の冒頭記載(連結)
委託会社の財務諸表は、「財務諸表等の用語、様式及び作成方法に関する規則」(昭和38年大蔵省令第59号。以下「財務諸表等規則」という。)第2条に基づき、同規則及び「金融商品取引業等に関する内閣府令」(平成19年8月6日内閣府令第52号)により作成しております。
財務諸表に記載している金額については、千円未満の端数を切り捨てて表示しております。2016/09/20 9:22
#23 投資リスク(連結)
価格変動リスク
株式の価格は国内および国際的な政治・経済情勢の影響を受け変動します。株式の価格が大幅に下落した場合、ファンドの投資成果に重大な損失が生じることとなります。2016/09/20 9:22
#24 投資制限(連結)
約款に定める投資制限
1)株式への投資割合には、制限を設けません。
2)外貨建資産への投資は行ないません。
3)デリバティブ取引の利用は、ヘッジ目的に限定しません。
4)投資信託証券(上場投資信託証券を除きます。)への投資割合は、投資信託財産の純資産総額の5%以内とします。
5)信託財産に属する同一銘柄の株式の時価総額が、取得時において信託財産の純資産総額の100分の30を超えることとなる投資の指図をしません。
6)デリバティブ取引等について、一般社団法人投資信託協会規則の定めるところに従い、合理的な方法により算出した額が信託財産の純資産総額を超えないものとします。2016/09/20 9:22
#25 投資対象(連結)
投資の対象とする資産の種類
この信託において投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。
1.次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)
イ.有価証券
ロ.デリバティブ取引に係る権利(金融商品取引法第2条第20項に規定するものをいい、信託約款第21条に定めるものに限ります。)
ハ.金銭債権
ニ.約束手形
2.次に掲げる特定資産以外の資産
イ.為替手形2016/09/20 9:22
#26 投資方針(連結)
日本の株式のうち、主に親子上場※1の子会社等※2の株式のなかから、ボトムアップ・アプローチによる企業調査情報などに基づき銘柄を選定し、ポートフォリオを構築します。2016/09/20 9:22
#27 投資有価証券の主要銘柄(連結)
①【投資有価証券の主要銘柄】
2016/09/20 9:22
#28 投資状況(連結)
(1)【投資状況】
資産の種類国・地域時価合計(円)投資比率(%)
株式日本66,765,40088.83
コール・ローン等、その他資産(負債控除後)8,396,72511.17
合計(純資産総額)75,162,125100.00
その他の資産の投資状況
2016/09/20 9:22
#29 換金(解約)手数料(連結)
換金手数料
ありません。2016/09/20 9:22
#30 換金(解約)手続等(連結)
2【換金(解約)手続等】
<解約請求による換金>(1)解約の受付
2016/09/20 9:22
#31 損益及び剰余金計算書(連結)
(2)【損益及び剰余金計算書】
前期(自 平成27年 6月23日至 平成27年12月21日)当期(自 平成27年12月22日至 平成28年 6月20日)
営業収益
受取配当金1,243,3501,495,800
受取利息3,3991,163
有価証券売買等損益1,691,377△16,346,148
派生商品取引等損益1,379,2722,874,420
その他収益1,1545,311
営業収益合計4,318,552△11,969,454
営業費用
支払利息-990
受託者報酬90,13356,764
委託者報酬2,193,5141,206,095
その他費用1,165,7712,195,266
営業費用合計3,449,4183,459,115
営業利益又は営業損失(△)869,134△15,428,569
経常利益又は経常損失(△)869,134△15,428,569
当期純利益又は当期純損失(△)869,134△15,428,569
一部解約に伴う当期純利益金額の分配額又は一部解約に伴う当期純損失金額の分配額(△)855,872△4,904,648
期首剰余金又は期首欠損金(△)66,098,99554,181,592
剰余金増加額又は欠損金減少額6,569,2904,860,204
当期一部解約に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額--
当期追加信託に伴う剰余金増加額又は欠損金減少額6,569,2904,860,204
剰余金減少額又は欠損金増加額17,860,88931,054,703
当期一部解約に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額17,860,88931,054,703
当期追加信託に伴う剰余金減少額又は欠損金増加額--
分配金639,066-
期末剰余金又は期末欠損金(△)54,181,59217,463,172
2016/09/20 9:22
#32 損益計算書、委託会社等の経理状況(連結)
【損益計算書】2016/09/20 9:22
#33 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況(連結)
(3)【株主資本等変動計算書】
2016/09/20 9:22
#34 注記表(連結)
(3)【注記表】
2016/09/20 9:22
#35 申込手数料、ファンドの状況(連結)
【申込手数料】
販売会社が定めるものとします。申込手数料率につきましては、販売会社または委託会社の照会先にお問い合わせください。
・販売会社における申込手数料率は4.32%(税抜4.00%)が上限となっております。
・申込手数料の額(1口当たり)は、取得申込受付日の翌営業日の基準価額に申込手数料率を乗じて得た額とします。
・<分配金再投資コース>の場合、収益分配金の再投資により取得する口数については、申込手数料はかかりません。
※申込手数料は、商品および関連する投資環境の説明や情報提供など、ならびに購入に関する事務コストの対価です。2016/09/20 9:22
#36 申込(販売)手続等(連結)
1【申込(販売)手続等】
(1)申込方法
2016/09/20 9:22
#37 純資産の推移(連結)
①【純資産の推移】
2016/09/20 9:22
#38 純資産額計算書(連結)
【純資産額計算書】
Ⅰ 資産総額97,107,297
Ⅱ 負債総額21,945,172
Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ)75,162,125
Ⅳ 発行済口数60,053,456
Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ)1.2516
2016/09/20 9:22
#39 計算期間(連結)
【計算期間】
毎年3月21日から6月20日まで、6月21日から9月20日まで、9月21日から12月20日まで、および12月21日から翌年3月20日までとします。ただし、各計算期間の末日が休業日のときはその翌営業日を計算期間の末日とし、その翌日より次の計算期間が開始されます。2016/09/20 9:22
#40 設定及び解約の実績(連結)
(4)【設定及び解約の実績】
期間設定口数(口)解約口数(口)
第1特定期間2013年 2月 5日~2013年 6月20日145,794,10113,969,150
第2特定期間2013年 6月21日~2013年12月20日95,447,28834,702,582
第3特定期間2013年12月21日~2014年 6月20日261,252,220100,063,291
第4特定期間2014年 6月21日~2014年12月22日50,142,375103,496,275
第5特定期間2014年12月23日~2015年 6月22日54,944,452185,848,606
第6特定期間2015年 6月23日~2015年12月21日16,966,86847,539,932
第7特定期間2015年12月22日~2016年 6月20日13,078,31683,752,095
2016/09/20 9:22
#41 課税上の取扱い(連結)
個人受益者の場合
1)収益分配金に対する課税
2016/09/20 9:22
#42 財務諸表の冒頭記載
1【財務諸表】
【シンプレクス下値抵抗力日本株ファンド】
2016/09/20 9:22
#43 貸借対照表、委託会社等の経理状況(連結)
【貸借対照表】2016/09/20 9:22
#44 資産の評価(連結)
(1)【資産の評価】
① 基準価額の算出
2016/09/20 9:22
#45 運用体制(連結)
(3)【運用体制】
◆当ファンドの運用体制
2016/09/20 9:22
#46 運用状況の冒頭記載(連結)
5【運用状況】
以下の運用状況は2016年 6月30日現在です。
・投資比率とはファンドの純資産総額に対する当該資産の時価比率をいいます。
2016/09/20 9:22
#47 附属明細表(連結)
(4)【附属明細表】
2016/09/20 9:22
#48 (参考情報)運用実績(連結)
≪参考情報≫
2016/09/20 9:22

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