有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第20期(2025/01/09-2025/07/08)
(1)【ファンドの目的及び基本的性格】
①当ファンドは、JPX日経インデックス400(JPX日経400)(以下、「対象指数」という場合があります。)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
◆信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPX日経400の変動率に一致させることを目的として、JPX日経400に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む。)の株式に対する投資として運用を行います。
◆信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は、JPX日経400における個別銘柄の構成比率から算出される株数の比率程度を維持することを原則とします。
②当ファンドの信託の限度額は、10兆円相当額とします。ただし、委託会社は、受託会社と合意のうえ、限度額を変更することができます。
<ファンドの特色>


○商品分類表
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
○商品分類定義
○属性区分表
(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
○属性区分定義
※上記の分類は、一般社団法人投資信託協会の商品分類に関する指針に基づき記載しております。上記以外の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会ホームページ(https://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。
①当ファンドは、JPX日経インデックス400(JPX日経400)(以下、「対象指数」という場合があります。)に連動する投資成果をめざして運用を行います。
◆信託財産の1口当たりの純資産額の変動率をJPX日経400の変動率に一致させることを目的として、JPX日経400に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含む。)の株式に対する投資として運用を行います。
◆信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は、JPX日経400における個別銘柄の構成比率から算出される株数の比率程度を維持することを原則とします。
②当ファンドの信託の限度額は、10兆円相当額とします。ただし、委託会社は、受託会社と合意のうえ、限度額を変更することができます。
<ファンドの特色>



○商品分類表
| 単位型投信 追加型投信 | 投資対象地域 | 投資対象資産 (収益の源泉) | 独立区分 | 補足分類 |
| 単位型投信 追加型投信 | 国 内 海 外 内 外 | 株 式 債 券 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 | MMF MRF ETF | インデックス型 特 殊 型 |
(注)当ファンドが該当する商品分類を網掛け表示しています。
○商品分類定義
| 追加型投信 | 一度設定されたファンドであってもその後追加設定が行われ従来の信託財産とともに運用されるファンドをいいます。 |
| 国 内 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に国内の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| 株 式 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による主たる投資収益が実質的に株式を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| E T F | 投資信託及び投資法人に関する法律施行令(平成12年政令480号)第12条第1号及び第2号に規定する証券投資信託並びに租税特別措置法(昭和32年法律第26号)第9条の4の2に規定する上場証券投資信託をいいます。 |
| インデックス型 | 目論見書または投資信託約款において、各種指数に連動する運用成果をめざす旨の記載があるものをいいます。 |
○属性区分表
| 投資対象資産 | 決算頻度 | 投資対象地域 | 対象インデックス |
| 株式 一般 大型株 中小型株 債券 一般 公債 社債 その他債券 クレジット属性 ( ) 不動産投信 その他資産 ( ) 資産複合 ( ) 資産配分固定型 資産配分変更型 | 年1回 年2回 年4回 年6回 (隔月) 年12回 (毎月) 日々 その他 ( ) | グローバル ( ) 日本 北米 欧州 アジア オセアニア 中南米 アフリカ 中近東 (中東) エマージング | 日経225 TOPIX その他 (JPX日経インデックス400) |
(注)当ファンドが該当する属性区分を網掛け表示しています。
○属性区分定義
| 株式・一般 | 大型株、中小型株の属性にあてはまらない全てのものをいいます。 |
| 年 2 回 | 目論見書または投資信託約款において、年2回決算する旨の記載があるものをいいます。 |
| 日 本 | 目論見書または投資信託約款において、組入資産による投資収益が日本の資産を源泉とする旨の記載があるものをいいます。 |
| そ の 他 | 日経225またはTOPIXにあてはまらない全てのものをいいます。 |
※上記の分類は、一般社団法人投資信託協会の商品分類に関する指針に基づき記載しております。上記以外の商品分類および属性区分の定義については、一般社団法人投資信託協会ホームページ(https://www.toushin.or.jp/)でご覧いただけます。