純資産
個別
- 2018年7月16日
- 47億2516万
- 2019年1月16日 -13.23%
- 41億1万
有報情報
- #1 その他の手数料等（連結）
- ・信託財産に関する租税、信託事務の処理に要する諸費用、受託会社の立替えた立替金の利息、借入を行う場合の借入金の利息および借入れに関する品借料は、受益者の負担とし、信託財産中から支弁します。2019/04/15 9:15
・信託財産に係る監査費用(消費税等相当額を含みます。)は、ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に一定率を乗じて得た額とし、信託財産中から支弁します。支弁時期は信託報酬と同様です。
・信託財産(投資している投資信託を含みます。)の組入有価証券の売買の際に発生する売買委託手数料等(消費税等相当額を含みます。)、先物取引・オプション取引等に要する費用および外貨建資産の保管等に要する費用についても信託財産が負担するものとします。 - #2 その他投資資産の主要なもの（連結）
- e border="0">2019/04/15 9:15
平成31年 1月31日現在 資産の種類 取引所名 資産の名称 建別 数量 通貨 簿価金額(円) 評価金額(円) 投資比率
(%)株価指数先物取引 大阪取引所 TOPIX 19年03月限 買建 1 円 15,380,000 15,680,000 0.42 (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該投資資産の評価金額の比率です。 - #3 ファンドの目的及び基本的性格（連結）
- (1)【ファンドの目的及び基本的性格】2019/04/15 9:15
当ファンドは、対象指数に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含みます。)の株式のみに対する投資として運用することを目的とし、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させるよう運用を行います。
追加信託の限度額は、1兆円相当額です。 - #4 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況（連結）
- 2019年 1月31日現在における委託会社の運用する証券投資信託は以下の通りです。(親投資信託を除きます。)2019/04/15 9:15
なお、純資産総額の金額については、百万円未満の端数を四捨五入して記載しておりますので、表中の個々の数字の合計と合計欄の数字とは一致しないことがあります。商品分類 本 数 純資産総額 (本) (百万円) 追加型株式投資信託 896 12,440,420 追加型公社債投資信託 16 1,154,844 単位型株式投資信託 52 255,351 単位型公社債投資信託 1 5,938 合 計 965 13,856,554 - #5 信託報酬等（連結）
- ・信託報酬の総額は、以下により計算される①と②の合計額とし、日々ファンドの基準価額に反映されます。2019/04/15 9:15
①ファンドの計算期間を通じて毎日、信託財産の純資産総額に年0.2376%(税抜 年0.22%)以内の率を乗じて得た額
②信託約款に規定する有価証券の貸付の指図を行った場合は、その品貸料の54%(税抜 50%)以内の額 - #6 投資制限（連結）
- ②外貨建資産2019/04/15 9:15
委託会社は、信託財産に属する外貨建資産の時価総額が信託財産の純資産総額の100分の10を超えることとなる投資の指図をしません。ただし、有価証券の値上り等により100分の10を超えることとなった場合には、速やかにこれを調整します。
③投資信託証券 - #7 投資方針（連結）
- 象指数に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含みます。)の株式のみに対する投資として運用することを目的とし、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を対象指数の変動率に一致させるよう運用を行います。2019/04/15 9:15
②信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は、対象指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持することを原則とします。なお、対象指数から除外された銘柄は、市場動向等を勘案し速やかに売却することを基本としますが、当該銘柄の流動性等によっては、速やかに売却できない場合があります。 - #8 投資有価証券の主要銘柄（連結）
- 比率2019/04/15 9:15
(%)日本 株式 東海旅客鉄道 陸運業 3,400 23,260.00 79,084,000 23,490.00 79,866,000 2.15 日本 株式 KDDI 情報・通信業 29,000 2,711.50 78,633,500 2,723.00 78,967,000 2.12 日本 株式 日本電信電話 情報・通信業 16,400 4,598.00 75,407,200 4,671.00 76,604,400 2.06 日本 株式 トヨタ自動車 輸送用機器 11,200 6,844.00 76,652,800 6,675.00 74,760,000 2.01 日本 株式 キーエンス 電気機器 1,300 55,300.00 71,890,000 55,860.00 72,618,000 1.95 日本 株式 リクルートホールディングス サービス業 24,700 2,874.50 71,000,150 2,912.50 71,938,750 1.93 日本 株式 ソニー 電気機器 12,900 5,356.00 69,092,400 5,467.00 70,524,300 1.90 日本 株式 セブン&アイ・ホールディングス 小売業 14,100 4,727.00 66,650,700 4,739.00 66,819,900 1.80 日本 株式 花王 化学 8,500 7,503.00 63,775,500 7,672.00 65,212,000 1.75 日本 株式 ファーストリテイリング 小売業 1,300 52,100.00 67,730,000 49,830.00 64,779,000 1.74 日本 株式 信越化学工業 化学 6,900 8,648.00 59,671,200 9,176.00 63,314,400 1.70 日本 株式 ファナック 電気機器 3,400 17,920.00 60,928,000 18,360.00 62,424,000 1.68 日本 株式 日本電産 電気機器 4,700 12,335.00 57,974,500 13,030.00 61,241,000 1.65 日本 株式 ダイキン工業 機械 5,100 12,475.00 63,622,500 11,765.00 60,001,500 1.61 日本 株式 キヤノン 電気機器 18,600 3,048.00 56,692,800 3,114.00 57,920,400 1.56 日本 株式 村田製作所 電気機器 3,700 13,675.00 50,597,500 15,420.00 57,054,000 1.53 日本 株式 日立製作所 電気機器 16,700 3,489.00 58,266,300 3,413.00 56,997,100 1.53 日本 株式 アステラス製薬 医薬品 34,100 1,536.50 52,394,650 1,609.50 54,883,950 1.48 日本 株式 NTTドコモ 情報・通信業 20,700 2,575.50 53,312,850 2,605.50 53,933,850 1.45 日本 株式 日本たばこ産業 食料品 19,400 2,690.50 52,195,700 2,750.00 53,350,000 1.43 日本 株式 三菱電機 電気機器 37,000 1,304.50 48,266,500 1,365.50 50,523,500 1.36 日本 株式 ブリヂストン ゴム製品 11,800 4,280.00 50,504,000 4,188.00 49,418,400 1.33 日本 株式 デンソー 輸送用機器 9,300 5,118.00 47,597,400 4,988.00 46,388,400 1.25 日本 株式 小松製作所 機械 16,700 2,645.00 44,171,500 2,761.50 46,117,050 1.24 日本 株式 スズキ 輸送用機器 7,900 5,664.00 44,745,600 5,674.00 44,824,600 1.21 日本 株式 資生堂 化学 6,900 6,082.00 41,965,800 6,475.00 44,677,500 1.20 日本 株式 東京エレクトロン 電気機器 2,800 13,910.00 38,948,000 15,635.00 43,778,000 1.18 日本 株式 オリエンタルランド サービス業 3,900 11,090.00 43,251,000 11,130.00 43,407,000 1.17 日本 株式 エーザイ 医薬品 5,100 8,574.00 43,727,400 8,419.00 42,936,900 1.15 日本 株式 パナソニック 電気機器 39,900 1,045.50 41,715,450 1,062.00 42,373,800 1.14 (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の評価金額の比率です。 b全銘柄の種類/業種別投資比率 平成31年 1月31日現在 種類 業種 投資比率(%) 株式 建設業 4.31 食料品 5.96 繊維製品 0.29 化学 11.51 医薬品 7.11 石油・石炭製品 0.94 ゴム製品 1.60 ガラス・土石製品 1.25 非鉄金属 0.57 金属製品 0.23 機械 7.11 電気機器 20.68 輸送用機器 8.63 精密機器 2.81 その他製品 1.10 陸運業 2.15 空運業 0.65 情報・通信業 8.53 卸売業 0.86 小売業 5.67 保険業 1.36 その他金融業 0.57 不動産業 0.15 サービス業 5.52 小計 99.55 合計 99.55 (注)投資比率は、ファンドの純資産総額に対する当該種類または業種の評価金額の比率です。 - #9 投資状況（連結）
- (1)【投資状況】2019/04/15 9:15
e border="0">平成31年 1月31日現在 (単位:円)
e border="0">資産の種類 国/地域 時価合計 投資比率(%) コール・ローン、その他資産(負債控除後) ― 16,579,338 0.45 純資産総額 3,717,770,668 100.00 資産の種類 国/地域 時価合計 投資比率(%) 株式 日本 3,701,191,330 99.55 コール・ローン、その他資産
(負債控除後)― 16,579,338 0.45 純資産総額 3,717,770,668 100.00 (注)投資比率とは、ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。 - #10 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況（連結）
- 2019/04/15 9:15
第33期(自 平成29年4月1日 至 平成30年3月31日)評価・換算差額等 純資産合計 その他有価証券評価差額金 繰延ヘッジ損益 評価・換算差額等合計 当期首残高 1,446,576 6,546 1,453,123 112,606,339 当期変動額 剰余金の配当 △26,807,312 当期純利益 12,762,244 株主資本以外の項目の当期変動額(純額) 48,009 △6,546 41,462 41,462 当期変動額合計 48,009 △6,546 41,462 △14,003,605 当期末残高 1,494,586 ― 1,494,586 98,602,734
- #11 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）
- 2019/04/15 9:15
(2) 中間損益計算書(単位:千円) (純資産の部) 株主資本 - #12 注記表（連結）
- 2019/04/15 9:15
第4期[平成30年 7月16日現在] 第5期[平成31年 1月16日現在] 1口当たり純資産額 25,887円 22,462円 - #13 純資産の推移（連結）
- ①【純資産の推移】
e border="0">下記計算期間末日および平成31年1月末日、同日前1年以内における各月末の純資産の推移は次の通りです。 (単位:円) 下記計算期間末日および平成31年1月末日、同日前1年以内における各月末の純資産の推移は次の通りです。 (単位:円)
e border="0">純資産総額 基準価額(1口当たりの純資産価額) 東京証券取引所取引価格 (分配落) (分配付) (分配落) (分配付) 純資産総額 基準価額2019/04/15 9:15 - #14 純資産額計算書（連結）
【純資産額計算書】2019/04/15 9:15
e border="0">平成31年 1月31日現在 (単位:円)
e border="0">Ⅰ 資産総額 3,758,228,329 Ⅱ 負債総額 40,457,661 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 3,717,770,668 Ⅳ 発行済口数 162,573 口 Ⅴ 1口当たり純資産価額(Ⅲ/Ⅳ) 22,868 Ⅰ 資産総額 3,758,228,329 Ⅱ 負債総額 40,457,661 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 3,717,770,668 Ⅳ 発行済口数 162,573 口 Ⅴ 1口当たり純資産価額(Ⅲ/Ⅳ) 22,868 - #15 資産の評価（連結）
準価額の算出方法2019/04/15 9:15
基準価額=信託財産の純資産総額÷受益権総口数
なお、当ファンドでは1口当たりの価額で表示されます。IRBANK 採用情報
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10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
