- #1 ファンドの仕組み（連結）
① ファンドの仕組み
当ファンドは、投資信託を投資対象とするファンド・オブ・ファンズです。ファンド・オブ・ファンズとは、受益者からの資金を当ファンド(BNYメロン・リアル・リターン・ファンド(SMA向け)(為替ヘッジあり))にて取りまとめ、その資金を投資対象である投資信託(BNYメロン・グローバル・リアル・リターン・ファンド(USD Xクラス)およびマネーポートフォリオ・ファンド(適格機関投資家専用))に投資し、実質的な運用を各投資信託で行う仕組みです。
当ファンドの仕組み
2019/06/18 9:48- #2 ファンドの目的及び基本的性格（連結）
属性区分に記載している「為替ヘッジ」は、対円での為替リスクに対するヘッジの有無を記載しております。
*その他資産(投資信託証券(資産複合(株式、債券、通貨、不動産投信、商品)資産配分変更型)):目論見書または投資信託約款において、投資信託証券への投資を通じて、複数資産を投資対象とし、組入比率については、機動的な変更を行う旨の記載があるものもしくは固定的とする旨の記載がないものをいいます。なお、投資対象としている資産は株式、債券、通貨、不動産投信、商品です。
*年1回 :目論見書または投資信託約款において、年1回決算する旨の記載があるものをいいます。
2019/06/18 9:48- #3 信託報酬等（連結）
*3 消費税率が10%になった場合は、年率0.9835%程度(概算)となります。
※実際の実質的な負担は、投資信託証券の組入状況等に応じて変動します。
2019/06/18 9:48- #4 投資制限（連結）
③ その他法令上の投資制限
a.委託会社は、投資信託財産に関し、金利、通貨の価格、金融商品市場における相場その他の指標にかかる変動その他の理由により発生し得る危険に対応する額としてあらかじめ委託会社が定めた合理的な方法により算出した額が当該投資信託財産の純資産額を超えることとなる場合において、デリバティブ取引(新株予約権証券、新投資口予約権証券またはオプションを表示する証券もしくは証書にかかる取引および選択権付債券売買を含みます。)を行い、または継続することを受託会社に指図しないものとします。(金融商品取引業等に関する内閣府令)
b.委託会社は、同一の法人の発行する株式について、運用の指図を行う全ての委託者指図型投資信託につき、投資信託財産として有する当該株式にかかる議決権(株主総会において決議をすることができる事項の全部につき議決権を行使することができない株式についての議決権を除き、会社法第879条第3項の規定により議決権を有するものとみなされる株式についての議決権を含む。)が、当該株式にかかる議決権の総数に100分の50を乗じて得た数を超えることとなる場合において、投資信託財産をもって当該株式を取得することを受託会社に指図しないものとします。(投資信託及び投資法人に関する法律)
2019/06/18 9:48- #5 投資対象（連結）
ファンドにおいて投資の対象とする資産の種類は、次に掲げるものとします。
1. 次に掲げる特定資産(「特定資産」とは、投資信託及び投資法人に関する法律第2条第1項で定めるものをいいます。以下同じ。)
イ.有価証券
2019/06/18 9:48- #6 換金（解約）手数料（連結）
- 金(解約)手数料
換金(解約)手数料はありません。
② 信託財産留保額
一部解約される場合には、信託財産留保額が控除されます。
信託財産留保額は、一部解約の実行の請求を受付けた日の翌営業日の基準価額に0.3%の率を乗じて得た額とします。
信託財産留保額は、投資家が、投資信託を解約する際に支払う費用のことで、長期に保有する受益者との公平性を確保するため、信託財産中に留保されるものです。2019/06/18 9:48 - #7 注記表（連結）
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
| 1.有価証券の評価基準及び評価方法 | ・投資信託受益証券移動平均法に基づき、時価で評価しております。時価評価にあたっては、投資信託受益証券の基準価額で評価しております。 |
| 2.デリバティブの評価基準及び評価方法 | ・外国為替予約取引個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、計算期間末日において、わが国における対顧客先物相場の仲値を適用して計算しております。ただし、為替予約取引のうち対顧客先物相場が発表されていない通貨については、対顧客相場の仲値によって計算しております。 |
| 3.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項 | ・外貨建資産等の会計処理「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条及び第61条に基づいて処理しております。・計算期間の取扱い当ファンドの計算期間は、前計算期間末日及び当計算期間末日が休業日のため、2018年3月20日から2019年3月18日までとなっております。 |
(貸借対照表に関する注記)
- #8 資産の評価（連結）
- 2019/06/18 9:48
- #9 附属明細表（連結）
(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
| 1.有価証券の評価基準及び評価方法 | ・国債証券個別法に基づき、時価で評価しております。時価評価にあたっては、日本証券業協会が発表する売買参考統計値(平均値)、金融商品取引業者、銀行等の提示する価額(ただし、売り気配相場は使用しない)、又は価格情報会社の提供する価額のいずれかで評価しております。適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、投資信託委託会社が忠実義務に基づいて合理的事由をもって時価と認めた価額もしくは受託者との協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。 |
| 2.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項 | ・貸借対照表は、2019年3月15日現在のものであります。当該親投資信託の計算期間は原則として毎年1月18日から翌年1月17日までとなっております。 |
(貸借対照表に関する注記)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
