1499 MAXIS日本株高配当70マーケットニュートラル上場投信
有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第8期(令和3年4月11日-令和3年10月10日)
(1)【投資方針】
①この信託は、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数(以下「対象指数」といいます。)の変動率に一致させることを目的とし、対象指数に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含みます。)の株式に投資を行うとともに、株価指数先物取引の売建てと同様の変動率となるよう、株価指数先物取引および株価指数オプション取引(コールの売りおよびプットの買い)を行います。
②信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は、対象指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持することを原則とします。なお、対象指数から除外された銘柄は、市場動向等を勘案し速やかに売却することを基本としますが、当該銘柄の流動性等によっては、速やかに売却できない場合があります。
③①の基本方針に沿うよう、信託財産の構成を調整するための指図を行うことができます。
④株式以外の資産への投資割合は、原則として信託財産の総額の50%以下とします。
⑤市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。
①この信託は、信託財産の1口当たりの純資産額の変動率を野村日本株高配当70マーケットニュートラル指数(以下「対象指数」といいます。)の変動率に一致させることを目的とし、対象指数に採用されている銘柄(採用予定の銘柄を含みます。)の株式に投資を行うとともに、株価指数先物取引の売建てと同様の変動率となるよう、株価指数先物取引および株価指数オプション取引(コールの売りおよびプットの買い)を行います。
②信託財産中に占める個別銘柄の株数の比率は、対象指数における個別銘柄の時価総額構成比率から算出される株数の比率程度を維持することを原則とします。なお、対象指数から除外された銘柄は、市場動向等を勘案し速やかに売却することを基本としますが、当該銘柄の流動性等によっては、速やかに売却できない場合があります。
③①の基本方針に沿うよう、信託財産の構成を調整するための指図を行うことができます。
④株式以外の資産への投資割合は、原則として信託財産の総額の50%以下とします。
⑤市況動向および資金動向等により、上記のような運用が行えない場合があります。