自 2022年9月13日
至 2023年3月13日1.有価証券の評価基準及び評価方法親投資信託受益証券移動平均法に基づき、時価で評価しております。時価評価にあたっては、親投資信託受益証券の基準価額に基づいて評価しております。2.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項特定期間末日2022年9月11日が休日のため、前特定期間末日を2022年9月12日としており、2023年3月11日及びその翌日が休日のため、当特定期間末日を2023年3月13日としております。このため、当特定期間は182日となっております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(貸借対照表に関する注記)区分前期 2022年9月12日現在当期 2023年3月13日現在1.※1期首元本額109,444,779円106,642,704円期中追加設定元本額32,019,422円10,051,599円期中一部解約元本額34,821,497円26,757,903円2.特定期間末日における受益権の総数106,642,704口89,936,400口3.※2元本の欠損貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は5,101,105円であります。貸借対照表上の純資産額が元本総額を下回っており、その差額は16,746,854円であります。

(損益及び剰余金計算書に関する注記)
区分			前期自 2022年3月12日至 2022年9月12日	当期自 2022年9月13日至 2023年3月13日
	※1	分配金の計算過程	(自2022年3月12日至2022年4月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(212,922円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(12,430,671円)及び分配準備積立金(213,034円)より分配対象額は12,856,627円(1万口当たり1,095.57円)であり、うち938,807円(1万口当たり80円)を分配金額としております。	(自2022年9月13日至2022年10月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(312,044円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(10,326,618円)及び分配準備積立金(120,962円)より分配対象額は10,759,624円(1万口当たり1,060.06円)であり、分配を行っておりません。

			(自2022年4月12日至2022年5月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(0円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(11,863,021円)及び分配準備積立金(0円)より分配対象額は11,863,021円(1万口当たり1,015.57円)であり、分配を行っておりません。	(自2022年10月12日至2022年11月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(90,495円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(10,014,031円)及び分配準備積立金(411,715円)より分配対象額は10,516,241円(1万口当たり1,069.35円)であり、分配を行っておりません。

			(自2022年5月12日至2022年6月13日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(0円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(11,970,150円)及び分配準備積立金(0円)より分配対象額は11,970,150円(1万口当たり1,015.58円)であり、分配を行っておりません。	(自2022年11月12日至2022年12月12日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(27,955円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(9,734,422円)及び分配準備積立金(468,953円)より分配対象額は10,231,330円(1万口当たり1,072.50円)であり、分配を行っておりません。

			(自2022年6月14日至2022年7月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(117,655円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(10,850,180円)及び分配準備積立金(0円)より分配対象額は10,967,835円(1万口当たり1,027.04円)であり、分配を行っておりません。	(自2022年12月13日至2023年1月11日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(384,879円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(9,425,404円)及び分配準備積立金(476,967円)より分配対象額は10,287,250円(1万口当たり1,114.46円)であり、分配を行っておりません。

			(自2022年7月12日至2022年8月12日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(20,124円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(10,887,813円)及び分配準備積立金(114,998円)より分配対象額は11,022,935円(1万口当たり1,028.93円)であり、分配を行っておりません。	(自2023年1月12日至2023年2月13日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(119,809円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(9,366,192円)及び分配準備積立金(839,642円)より分配対象額は10,325,643円(1万口当たり1,127.67円)であり、分配を行っておりません。

			(自2022年8月13日至2022年9月12日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(0円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(10,844,407円)及び分配準備積立金(128,898円)より分配対象額は10,973,305円(1万口当たり1,028.98円)であり、分配を行っておりません。	(自2023年2月14日至2023年3月13日) 計算期間末における解約に伴う当期純利益金額分配後の配当等収益から費用を控除した額(50,746円)、解約に伴う当期純利益金額分配後の有価証券売買等損益から費用を控除し、繰越欠損金を補填した額(0円)、投資信託約款に規定される収益調整金(9,206,260円)及び分配準備積立金(935,954円)より分配対象額は10,192,960円(1万口当たり1,133.35円)であり、分配を行っておりません。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(損益及び剰余金計算書に関する注記)区分前期自 2022年3月12日至 2022年9月12日当期
自 2022年9月13日

2023/06/06 9:11

#4 附属明細表（連結）

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">第1 有価証券明細表(1) 株式該当事項はありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(2) 株式以外の有価証券種類銘柄券面総額評価額 (円)備考親投資信託受益証券米国3倍4資産リスク分散マザーファンド69,606,99573,087,344親投資信託受益証券合計73,087,344合計73,087,344親投資信託受益証券における券面総額欄の数値は、証券数を表示しております。
e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">第2 信用取引契約残高明細表該当事項はありません。第3 デリバティブ取引及び為替予約取引の契約額等及び時価の状況表該当事項はありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(参考)当ファンドは、「米国3倍4資産リスク分散マザーファンド」受益証券を主要投資対象としており、貸借対照表の資産の部に計上された「親投資信託受益証券」は、すべて同マザーファンドの受益証券であります。なお、当ファンドの特定期間末日(以下、「期末日」)における同マザーファンドの状況は次のとおりであります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">「米国3倍4資産リスク分散マザーファンド」の状況以下に記載した情報は監査の対象外であります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">貸借対照表2022年9月12日現在2023年3月13日現在金額(円)金額(円)資産の部流動資産預金32,071,38615,583,869コール・ローン32,724,96219,899,432国債証券44,979,39933,035,056投資信託受益証券87,574,93966,221,694派生商品評価勘定9,474,3215,598,206差入委託証拠金38,890,70352,845,762流動資産合計245,715,710193,184,019資産合計245,715,710193,184,019負債の部流動負債派生商品評価勘定4,118,1106,938,863未払金11,035,360-未払解約金4,104,000172,000流動負債合計19,257,4707,110,863負債合計19,257,4707,110,863純資産の部元本等元本※1185,378,228177,208,212剰余金期末剰余金又は期末欠損金(△)41,080,0128,864,944元本等合計226,458,240186,073,156純資産合計226,458,240186,073,156負債純資産合計245,715,710193,184,019e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">注記表

(重要な会計方針に係る事項に関する注記)
3.	収益及び費用の計上基準	受取配当金
		原則として、投資信託受益証券の配当落ち日において、その金額が確定している場合には当該金額を計上し、未だ確定していない場合には入金日基準で計上しております。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(重要な会計方針に係る事項に関する注記)区分自 2022年9月13日至 2023年3月13日1.有価証券の評価基準及び評価方法(1)国債証券個別法に基づき、時価で評価しております。時価評価にあたっては、金融商品取引業者、銀行等の提示する価額(但し、売気配相場は使用しない)、又は価格情報会社の提供する価額等で評価しております。なお、適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的な事由をもって時価と認めた価額又は受託会社と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。(2)投資信託受益証券移動平均法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、外国金融商品市場又は店頭市場における最終相場(最終相場のないものについては、それに準ずる価額)、又は金融商品取引業者等から提示される気配相場に基づいて評価しております。なお、適正な評価額を入手できなかった場合又は入手した評価額が時価と認定できない事由が認められた場合は、委託会社が忠実義務に基づいて合理的な事由をもって時価と認めた価額又は受託会社と協議のうえ両者が合理的事由をもって時価と認めた価額で評価しております。2.デリバティブ取引の評価基準及び評価方法先物取引個別法に基づき、原則として時価で評価しております。時価評価にあたっては、原則として、計算日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場によっております。3.収益及び費用の計上基準受取配当金原則として、投資信託受益証券の配当落ち日において、その金額が確定している場合には当該金額を計上し、未だ確定していない場合には入金日基準で計上しております。4.その他財務諸表作成のための基本となる重要な事項外貨建取引等の処理基準外貨建取引については、「投資信託財産の計算に関する規則」(平成12年総理府令第133号)第60条に基づき、取引発生時の外国通貨の額をもって記録する方法を採用しております。但し、同第61条に基づき、外国通貨の売却時において、当該外国通貨に加えて、外貨建資産等の外貨基金勘定及び外貨建各損益勘定の前日の外貨建純資産額に対する当該売却外国通貨の割合相当額を当該外国通貨の売却時の外国為替相場等で円換算し、前日の外貨基金勘定に対する円換算した外貨基金勘定の割合相当の邦貨建資産等の外国投資勘定と、円換算した外貨基金勘定を相殺した差額を為替差損益とする計理処理を採用しております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(貸借対照表に関する注記)区分2022年9月12日現在2023年3月13日現在1.※1期首2022年3月12日2022年9月13日期首元本額214,972,202円185,378,228円期中追加設定元本額27,552,567円15,736,507円期中一部解約元本額57,146,541円23,906,523円期末元本額の内訳ファンド名米国3倍4資産リスク分散ファンド(隔月決算型)30,155,335円33,759,897円米国3倍4資産リスク分散ファンド(年2回決算型)72,209,538円73,841,320円米国3倍4資産リスク分散ファンド(毎月決算型)83,013,355円69,606,995円計185,378,228円177,208,212円2.期末日における受益権の総数185,378,228口177,208,212口(金融商品に関する注記)

Ⅰ 金融商品の状況に関する事項
区分		自 2022年9月13日至 2023年3月13日
1.	金融商品に対する取組方針	当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。

e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">Ⅰ 金融商品の状況に関する事項区分自 2022年9月13日至 2023年3月13日1.金融商品に対する取組方針当ファンドは、「投資信託及び投資法人に関する法律」第2条第4項に定める証券投資信託であり、投資信託約款に規定する「運用の基本方針」に従っております。2.金融商品の内容及びリスク当ファンドが保有する金融商品の種類は、有価証券、デリバティブ取引、金銭債権及び金銭債務等であり、その詳細をデリバティブ取引に関する注記及び附属明細表に記載しております。これらの金融商品に係るリスクは、市場リスク(価格変動、為替変動、金利変動等)、信用リスク、流動性リスクであります。投資信託約款の運用の基本方針に規定する投資成果を得ることを目的として、当該規定に従ってわが国の金融商品取引所(外国の取引所)における株価指数先物取引、債券先物取引および商品先物取引を利用しております。3.金融商品に係るリスク管理体制複数の部署と会議体が連携する組織的な体制によりリスク管理を行っております。信託財産全体としてのリスク管理を金融商品、リスクの種類毎に行っております。4.金融商品の時価等に関する事項についての補足説明金融商品の時価の算定においては、一定の前提条件等を採用しているため、異なる前提条件等に拠った場合、当該価額が異なることもあります。デリバティブ取引に関する契約額等については、その金額自体がデリバティブ取引に係る市場リスクを示すものではありません。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">Ⅱ 金融商品の時価等に関する事項区分2023年3月13日現在1.金融商品の時価及び貸借対照表計上額との差額金融商品はすべて時価で計上されているため、貸借対照表計上額と時価との差額はありません。2.金融商品の時価の算定方法(1)有価証券重要な会計方針に係る事項に関する注記に記載しております。(2)デリバティブ取引デリバティブ取引に関する注記に記載しております。(3)コール・ローン等の金銭債権及び金銭債務等これらは短期間で決済されるため、時価は帳簿価額にほぼ等しいことから、当該帳簿価額を時価としております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(有価証券に関する注記)売買目的有価証券2022年9月12日現在2023年3月13日現在種類当期間の損益に含まれた評価差額(円)当期間の損益に含まれた評価差額(円)国債証券39,374550,829投資信託受益証券△7,894,376△11,010,439合計△7,855,002△10,459,610(注)「当期間」とは当親投資信託の計算期間の開始日から期末日までの期間(2022年3月12日から2022年9月12日まで、及び2022年9月13日から2023年3月13日まで)を指しております。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(デリバティブ取引に関する注記)ヘッジ会計が適用されていないデリバティブ取引e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">1. 株式関連2022年9月12日現在2023年3月13日現在種類契約額等時価評価損益契約額等時価評価損益(円)うち(円)(円)(円)うち(円)(円)1年超1年超市場取引株価指数先物取引買建96,759,121-106,233,4439,474,32285,331,961-82,869,845△2,462,116合計96,759,121-106,233,4439,474,32285,331,961-82,869,845△2,462,116e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(注)1.時価の算定方法株価指数先物取引の時価については、以下のように評価しております。原則として期末日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場で評価しております。このような時価が発表されていない場合には、期末日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しております。2.株価指数先物取引の残高は、契約額ベースで表示しております。3.契約額等には手数料相当額を含んでおりません。また契約額等及び時価の邦貨換算は期末日の対顧客電信売買相場の仲値で行っております。4.契約額等及び時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">2. 債券関連2022年9月12日現在2023年3月13日現在種類契約額等時価評価損益契約額等時価評価損益(円)うち(円)(円)(円)うち(円)(円)1年超1年超市場取引債券先物取引買建363,521,529-360,274,620△3,246,909276,918,822-282,517,0275,598,205合計363,521,529-360,274,620△3,246,909276,918,822-282,517,0275,598,205e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(注)1.時価の算定方法債券先物取引の時価については、以下のように評価しております。原則として期末日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場で評価しております。このような時価が発表されていない場合には、期末日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しております。2.債券先物取引の残高は、契約額ベースで表示しております。3.契約額等には手数料相当額を含んでおりません。また契約額等及び時価の邦貨換算は期末日の対顧客電信売買相場の仲値で行っております。4.契約額等及び時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">3. 商品関連2022年9月12日現在2023年3月13日現在種類契約額等時価評価損益契約額等時価評価損益(円)うち(円)(円)(円)うち(円)(円)1年超1年超市場取引商品先物取引買建139,123,247-138,252,045△871,202122,371,380-117,894,634△4,476,746合計139,123,247-138,252,045△871,202122,371,380-117,894,634△4,476,746e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(注)1.時価の算定方法商品先物取引の時価については、以下のように評価しております。原則として期末日に知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段又は最終相場で評価しております。このような時価が発表されていない場合には、期末日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しております。2.商品先物取引の残高は、契約額ベースで表示しております。3.契約額等には手数料相当額を含んでおりません。また契約額等及び時価の邦貨換算は期末日の対顧客電信売買相場の仲値で行っております。4.契約額等及び時価の合計欄の金額は、各々の合計金額であります。e border="0" style="width:100.0%;border-collapse:collapse">(1口当たり情報)2022年9月12日現在2023年3月13日現在1口当たり純資産額1.2216円1.0500円(1万口当たり純資産額)(12,216円)(10,500円)附属明細表

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