有価証券報告書(内国投資信託受益証券)-第1期(令和2年3月13日-令和2年7月8日)
(1)【投資方針】
・ファンドは、信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て、円ヘッジ)の変動率に一致させることを目指して、主として、インデックス マザーファンド アメリカ株式受益証券に投資を行ないます。
・ダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て、円ヘッジ)への連動率を向上させるため、資金動向に応じて有価証券指数等先物取引等(ダウ・ジョーンズ工業株価平均を対象とする先物取引とします。)を行なう場合があります。
・実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行ないます。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき等やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。
・ファンドは、信託財産の1口あたりの純資産額の変動率をダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て、円ヘッジ)の変動率に一致させることを目指して、主として、インデックス マザーファンド アメリカ株式受益証券に投資を行ないます。
・ダウ・ジョーンズ工業株価平均(TTM、円建て、円ヘッジ)への連動率を向上させるため、資金動向に応じて有価証券指数等先物取引等(ダウ・ジョーンズ工業株価平均を対象とする先物取引とします。)を行なう場合があります。
・実質外貨建資産については、為替変動リスクの低減を図るため、原則として対円での為替ヘッジを行ないます。
・ただし、市況動向に急激な変化が生じたとき、ならびに残存信託期間、残存元本が運用に支障をきたす水準となったとき等やむを得ない事情が発生した場合には、上記のような運用ができない場合があります。