純資産
個別
- 2022年1月11日
- 11億263万
- 2022年7月11日 -3.71%
- 10億6169万
有報情報
- #1 その他の手数料等（連結）
- 上記の費用にはそれぞれ消費税等相当額が含まれます。2024/03/15 9:05
※2:2022年10月11日現在、当ファンドの純資産総額に年率0.015%以内の率を乗じた額です。
※3:2022年10月11日現在、追加上場料は追加上場時の増加額(毎年末の純資産総額について、新規上場時及び新規上場した年から前年までの各年末の純資産総額のうち最大のものからの増加額)に対して0.00825%(税抜0.0075%)を乗じた額、年間上場料は毎年末のファンドの純資産総額に最大0.00825%(税抜0.0075%)を乗じた額です。 - #2 その他投資資産の主要なもの（連結）
- 比率2024/03/15 9:05
(%)株価指数先物取引 大阪取引所 ミニTOPIX先物 買建 3 円 5,718,000 5,886,000 0.54
e border="0">(注1)評価にあたっては、知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段または最終相場で評価しております。このような時価が発表されていない場合には、計算期間末日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しております。 (注2)投資比率とは、本ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。 (注1)評価にあたっては、知りうる直近の日の主たる取引所の発表する清算値段または最終相場で評価しております。このような時価が発表されていない場合には、計算期間末日に最も近い最終相場や気配値等、原則に準ずる方法で評価しております。 (注2)投資比率とは、本ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。 - #3 事業の内容及び営業の概況、委託会社等の概況（連結）
- 2022年8月31日現在、委託会社が運用の指図を行っている証券投資信託(マザーファンドを除きます。)は次の通りです。2024/03/15 9:05
本数(本) 純資産総額(百万円) 追加型株式投資信託 539 14,041,250 追加型公社債投資信託 0 0 単位型株式投資信託 70 221,703 単位型公社債投資信託 51 216,636 合計 660 14,479,589 - #4 信託報酬等（連結）
- ①信託報酬の総額は、下記のa.及びb.により計算された額の合計額とします。2024/03/15 9:05
a.当ファンドの計算期間を通じて毎日、投資信託財産の純資産総額に年率0.1265%(税抜0.115%)(※1)以内の率を乗じて得た額
※1:「税抜」における「税」とは、消費税及び地方消費税(以下「消費税等」といいます。)をいいます(以下同じ。)。 - #5 受益者の権利等（連結）
- (2)償還金に対する請求権2024/03/15 9:05
①償還は、信託終了日現在において受益者名簿に名義登録されている者を信託終了日現在における受益者(以下「信託終了時受益者」といいます。)として、当該信託終了時受益者に、信託終了時の投資信託財産の純資産総額に相当する金銭を支払うことにより行います。なお、当該信託終了時受益者は、その口座が開設されている振替機関等に対して委託会社が当ファンドの償還をするのと引き換えに、当該償還に係る受益権の口数と同口数の抹消の申請を行うものとし、社振法の規定にしたがい当該振替機関等の口座において当該口数の減少の記載又は記録が行われます。
②信託終了時受益者に交付する金銭の額は、信託終了時の基準価額(信託終了時の純資産総額を受益権総口数で除した額をいいます。)に、当該信託終了時受益者に属する受益権の口数を乗じた額とします。なお、この場合における税法上の受益権1口当たり元本の額は、信託終了時において信託されている金額を受益権総口数で除した金額とします。 - #6 投資制限（連結）
- 託会社は、株式の貸付にあたって必要と認めたときは、担保の受入れの指図を行うものとします。2024/03/15 9:05
ヘ.一般社団法人投資信託協会規則に定める一の者に対する株式等エクスポージャー、債券等エクスポージャー及びデリバティブ等エクスポージャーの投資信託財産の純資産総額に対する比率は、原則としてそれぞれ10%、合計で20%以内とすることとし、当該比率を超えることとなった場合には、委託会社は、一般社団法人投資信託協会規則にしたがい当該比率以内となるよう調整を行うこととします。
ト.デリバティブ取引等(金融商品取引法第2条第20項に規定するものをいい、新株予約権証券、新投資口予約権証券又はオプションを表示する証券もしくは証書に係る取引及び選択権付債券売買を含みます。ただし、この投資信託において取引可能なものに限ります。)について、一般社団法人投資信託協会規則に定める合理的な方法により算出した額が、投資信託財産の純資産総額を超えることとなる投資の指図をしません。 - #7 投資有価証券の主要銘柄（連結）
- 比率2024/03/15 9:05
(%)日本 株式 トヨタ自動車 輸送用機器 27,700 2,152.00 59,610,400 2,101.50 58,211,550 5.35 日本 株式 ソニーグループ 電気機器 3,500 11,380.00 39,830,000 11,135.00 38,972,500 3.58 日本 株式 三菱UFJフィナンシャル・グループ 銀行業 29,600 739.50 21,889,200 721.10 21,344,560 1.96 日本 株式 キーエンス 電気機器 400 50,260.00 20,104,000 52,840.00 21,136,000 1.94 日本 株式 ソフトバンクグループ 情報・通信業 3,300 5,446.00 17,971,800 5,562.00 18,354,600 1.69 日本 株式 リクルートホールディングス サービス業 3,900 4,330.00 16,887,000 4,483.00 17,483,700 1.61 日本 株式 日立製作所 電気機器 2,300 6,565.00 15,099,500 6,996.00 16,090,800 1.48 日本 株式 KDDI 情報・通信業 3,700 4,433.00 16,402,100 4,277.00 15,824,900 1.46 日本 株式 武田薬品工業 医薬品 3,800 3,973.00 15,097,400 3,850.00 14,630,000 1.35 日本 株式 本田技研工業 輸送用機器 3,700 3,313.00 12,258,100 3,724.00 13,778,800 1.27 日本 株式 東京エレクトロン 電気機器 300 42,950.00 12,885,000 44,160.00 13,248,000 1.22 日本 株式 三井住友フィナンシャルグループ 銀行業 3,100 4,128.00 12,796,800 4,194.00 13,001,400 1.20 日本 株式 第一三共 医薬品 3,000 3,596.00 10,788,000 4,197.00 12,591,000 1.16 日本 株式 ダイキン工業 機械 500 22,095.00 11,047,500 24,485.00 12,242,500 1.13 日本 株式 三井物産 卸売業 3,700 2,902.00 10,737,400 3,266.00 12,084,200 1.11 日本 株式 日本電信電話 情報・通信業 3,100 3,914.00 12,133,400 3,769.00 11,683,900 1.07 日本 株式 HOYA 精密機器 800 12,695.00 10,156,000 14,250.00 11,400,000 1.05 日本 株式 任天堂 その他製品 200 59,100.00 11,820,000 56,990.00 11,398,000 1.05 日本 株式 東京海上ホールディングス 保険業 1,400 8,188.00 11,463,200 7,792.00 10,908,800 1.00 日本 株式 オリエンタルランド サービス業 500 18,590.00 9,295,000 20,850.00 10,425,000 0.96 日本 株式 三菱商事 卸売業 2,200 3,905.00 8,591,000 4,564.00 10,040,800 0.92 日本 株式 みずほフィナンシャルグループ 銀行業 6,200 1,582.50 9,811,500 1,593.50 9,879,700 0.91 日本 株式 伊藤忠商事 卸売業 2,500 3,865.00 9,662,500 3,843.00 9,607,500 0.88 日本 株式 セブン&アイ・ホールディングス 小売業 1,700 5,482.00 9,319,400 5,533.00 9,406,100 0.86 日本 株式 ファナック 電気機器 400 21,915.00 8,766,000 22,535.00 9,014,000 0.83 日本 株式 デンソー 輸送用機器 1,100 7,410.00 8,151,000 7,651.00 8,416,100 0.77 日本 株式 ファーストリテイリング 小売業 100 68,900.00 6,890,000 81,950.00 8,195,000 0.75 日本 株式 アステラス製薬 医薬品 4,100 2,164.00 8,872,400 1,984.50 8,136,450 0.75 日本 株式 キヤノン 電気機器 2,400 3,173.00 7,615,200 3,335.00 8,004,000 0.74 日本 株式 村田製作所 電気機器 1,000 7,638.00 7,638,000 7,554.00 7,554,000 0.69
e border="0">(注1)国/地域は、発行体の所在地によって記載しております。 (注2)投資比率は、本ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の時価の比率です。 (注1)国/地域は、発行体の所在地によって記載しております。 (注2)投資比率は、本ファンドの純資産総額に対する当該銘柄の時価の比率です。 ロ.種類別及び業種別の投資比率 種類 国内/外国 業種 投資比率(%) 株式 国内 水産・農林業 0.04 鉱業 0.22 建設業 2.62 食料品 3.46 繊維製品 0.59 パルプ・紙 0.22 化学 6.32 医薬品 5.24 石油・石炭製品 0.56 ゴム製品 0.06 ガラス・土石製品 0.52 鉄鋼 0.22 非鉄金属 0.59 金属製品 0.35 機械 5.08 電気機器 17.82 輸送用機器 9.48 精密機器 2.87 その他製品 2.14 電気・ガス業 1.24 陸運業 3.61 海運業 0.31 空運業 0.51 倉庫・運輸関連業 0.14 情報・通信業 8.40 卸売業 5.33 小売業 4.18 銀行業 5.83 証券、商品先物取引業 0.77 保険業 2.66 その他金融業 1.07 不動産業 1.93 サービス業 5.04 小計 99.38 合計 99.38 (注)投資比率は、本ファンドの純資産総額に対する当該有価証券又は当該業種の時価の比率です。 - #8 投資状況（連結）
- (1)【投資状況】
e border="0">資産の種類 国/地域 時価合計(円) 投資比率(%) 現金・預金・その他の資産(負債控除後) ― 6,711,419 0.62 合計(純資産総額) 1,087,423,769 100.00 資産の種類 国/地域 時価合計(円) 投資比率(%) 株式 日本 1,080,712,350 99.38 現金・預金・その他の資産(負債控除後) ― 6,711,419 0.62 合計(純資産総額) 1,087,423,769 100.00
e border="0">(注1)国/地域は、発行体の所在地によって記載しております。 (注2)投資比率とは、本ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。 (注1)国/地域は、発行体の所在地によって記載しております。 (注2)投資比率とは、本ファンドの純資産総額に対する当該資産の時価の比率をいいます。
e border="0">資産の2024/03/15 9:05 - #9 株主資本等変動計算書、委託会社等の経理状況（連結）
2024/03/15 9:05
当事業年度(自 2021年4月1日 至 2022年3月31日)評価・換算差額等 純資産合計 その他有価証券評価差額金 繰延ヘッジ損益 評価・換算差額等合計 当期首残高 △587 284 △302 56,464 当期変動額 剰余金の配当 △3,662 当期純利益 6,993 株主資本以外の項目の当期変動額(純額) 1,379 △349 1,029 1,029 当期変動額合計 1,379 △349 1,029 4,360 当期末残高 791 △65 726 60,824
- #10 注記事項、委託会社等の経理状況（連結）
時価法によっております。2024/03/15 9:05
(評価差額は、全部純資産直入法により処理し、売却原価は、移動平均法により算定しております。)
市場価格のない株式等- #11 純資産の推移（連結）
①【純資産の推移】2024/03/15 9:05
- #12 純資産額計算書（連結）
【純資産額計算書】2024/03/15 9:05
e border="0">(2022年 8月31日現在)
e border="0">Ⅰ 資産総額 1,087,742,219 円 Ⅱ 負債総額 318,450 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 1,087,423,769 円 Ⅳ 発行済口数 41,931 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 25,934.0000 円 Ⅰ 資産総額 1,087,742,219 円 Ⅱ 負債総額 318,450 円 Ⅲ 純資産総額(Ⅰ-Ⅱ) 1,087,423,769 円 Ⅳ 発行済口数 41,931 口 Ⅴ 1口当たり純資産額(Ⅲ/Ⅳ) 25,934.0000 円 - #13 資産の評価（連結）
資産の評価】2024/03/15 9:05
<基準価額の算出方法>基準価額とは、投資信託財産に属する資産(受入担保金代用有価証券を除きます。)を法令及び一般社団法人投資信託協会規則にしたがって時価評価して得た投資信託財産の資産総額から負債総額を控除した金額(以下「純資産総額」といいます。)を、計算日における受益権総口数で除した金額をいいます。
<基準価額の算出頻度>基準価額は、委託会社の営業日において日々算出されます。- #14 運用体制（連結）
2024/03/15 9:05
委託会社では社内規定を定めて運用に係る組織及びその権限と責任を明示するとともに、運用を行うに当たって遵守すべき基本的な事項を含め、運用とリスク管理を適正に行うことを目的とした運用等に係る業務規則を定めています。
委託会社は、受託会社又は再信託受託会社に対して、日々の純資産照合、月次の勘定残高照合などを行っています。また、外部監査法人による内部統制の整備及び運用状況の報告書を再信託受託会社より受け取っております。IRBANK 採用情報
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