貯蔵品
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年5月31日
- 131万
- 2009年5月31日 ±0%
- 131万
- 2010年5月31日 +4.5%
- 137万
- 2011年5月31日 +17.58%
- 161万
- 2012年5月31日 -9.55%
- 145万
- 2013年5月31日 +2.81%
- 149万
- 2014年5月31日 +18.15%
- 177万
- 2015年5月31日 +13.89%
- 201万
- 2016年5月31日 -22.76%
- 155万
- 2017年5月31日 +3.02%
- 160万
- 2018年5月31日 +0.69%
- 161万
- 2019年5月31日 -5.07%
- 153万
- 2020年5月31日 +20.99%
- 185万
- 2021年5月31日 -11.21%
- 164万
- 2022年5月31日 +4.85%
- 172万
- 2023年5月31日 +0.81%
- 174万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 個別法による原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)2023/08/28 13:28
貯蔵品
最終仕入原価法 (貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定) - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 貯蔵品
最終仕入原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
3.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法。ただし、1998年4月1日以降に取得の建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得の建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 5～50年
構築物 10～20年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法。ただし、のれんについては、5年間の均等償却を行っております。2023/08/28 13:28