退職給付費用、新規持分法適用に伴う増加高
2008年3月
- 退職給付費用
- 1900万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- 2000万
2009年3月
- 退職給付費用
- 4100万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2010年3月
- 退職給付費用
- 3700万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2011年3月
- 退職給付費用
- 3200万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2012年3月
- 退職給付費用
- 3600万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2013年3月
- 退職給付費用
- 4100万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2014年3月
- 退職給付費用
- 5200万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2015年3月
- 退職給付費用
- 5300万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2016年3月
- 退職給付費用
- 5300万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2017年3月
- 退職給付費用
- 4300万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2018年3月
- 退職給付費用
- 4700万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2019年3月
- 退職給付費用
- 4100万
- 新規持分法適用に伴う増加高
- -
2020年3月
- 退職給付費用
- 4900万
- 新規持分法適用に伴う増加高
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2021年3月
- 退職給付費用
- 8000万
- 新規持分法適用に伴う増加高
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