5711 三菱マテリアル

5711
2026/03/13
時価
6625億円
PER 予
32.92倍
2010年以降
赤字-352.67倍
(2010-2025年)
PBR
0.92倍
2010年以降
0.41-1.32倍
(2010-2025年)
配当 予
1.98%
ROE 予
2.79%
ROA 予
0.68%
資料
Link
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三菱マテリアル(5711)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
32億4100万
2010年9月30日 +130.39%
74億6700万
2010年12月31日 +27.39%
95億1200万
2011年3月31日 -54.35%
43億4200万
2011年6月30日 +70.66%
74億1000万
2011年9月30日 +87.02%
138億5800万
2011年12月31日 +27.72%
177億
2012年3月31日 -20.73%
140億3000万
2012年6月30日 -94.73%
7億3900万
2012年9月30日 +999.99%
111億7100万
2012年12月31日 +289.62%
435億2400万
2013年3月31日 +107.36%
902億5200万
2013年6月30日 -66.61%
301億3400万
2013年9月30日 +88.9%
569億2400万
2013年12月31日 +18.96%
677億1900万
2014年3月31日 +24.88%
845億6500万
2014年6月30日 -94.46%
46億8800万
2014年9月30日 +552.82%
306億400万
2014年12月31日 +138.97%
731億3500万
2015年3月31日 +65.38%
1209億5400万
2015年6月30日 -69.88%
364億3400万
2015年9月30日 -0.07%
364億700万
2015年12月31日 +33.72%
486億8200万
2016年3月31日 -59.61%
196億6400万
2016年6月30日
-135億3800万
2016年9月30日
-17億1500万
2016年12月31日
467億8700万
2017年3月31日 +46.88%
687億2300万
2017年6月30日 -79.91%
138億800万
2017年9月30日 +121.12%
305億3200万
2017年12月31日 +244.14%
1050億7300万
2018年3月31日 -23.8%
800億6800万
2018年6月30日 -93.1%
55億2100万
2018年9月30日 +20.41%
66億4800万
2018年12月31日
-176億3100万
2019年3月31日 -74.44%
-307億5600万
2019年6月30日
-148億
2019年9月30日
-97億1500万
2019年12月31日
153億2600万
2020年3月31日
-1140億2700万
2020年6月30日
106億8900万
2020年9月30日
-125億7400万
2020年12月31日
204億5200万
2021年3月31日 +216.97%
648億2700万
2021年6月30日 -51.93%
311億6300万
2021年9月30日 +10.28%
343億6800万
2021年12月31日 +83.21%
629億6400万
2022年3月31日 +0.4%
632億1800万
2022年6月30日 -31.77%
431億3400万
2022年9月30日 +40.51%
606億800万
2022年12月31日 -61.84%
231億3000万
2023年3月31日 +83.35%
424億1000万
2023年6月30日 -50.55%
209億7000万
2023年9月30日 +91.8%
402億2000万
2023年12月31日 +33.2%
535億7400万
2024年3月31日 +53.9%
824億5000万
2024年6月30日 -60.92%
322億2500万
2024年9月30日 -55.88%
142億1800万
2024年12月31日 +304.15%
574億6200万
2025年3月31日 -21.59%
450億5600万
2025年6月30日
-111億1000万
2025年9月30日
38億9200万
2025年12月31日 +999.99%
586億2000万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/24 10:08
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項
ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号
2025/06/24 10:08

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