三菱マテリアル（5711）の研究開発費の推移 - 全期間

【期間】

2Q
通期
全期間

連結

2013年3月31日: 114億100万
2013年9月30日 -51.94%: 54億7900万
2014年3月31日 +100.51%: 109億8600万
2014年9月30日 -51.23%: 53億5800万
2015年3月31日 +96.53%: 105億3000万
2015年9月30日 -46.98%: 55億8300万
2016年3月31日 +101.06%: 112億2500万
2016年9月30日 -49.28%: 56億9300万
2017年3月31日 +99.26%: 113億4400万
2017年9月30日 -49.11%: 57億7300万
2018年3月31日 +101.18%: 116億1400万
2018年9月30日 -52.66%: 54億9800万
2019年3月31日 +98.47%: 109億1200万
2019年9月30日 -51.08%: 53億3800万
2020年3月31日 +103.84%: 108億8100万
2020年9月30日 -48.59%: 55億9400万
2021年3月31日 +98.91%: 111億2700万
2021年9月30日 -47.14%: 58億8200万
2022年3月31日 +97.28%: 116億400万
2022年9月30日 -57.04%: 49億8500万
2023年3月31日 +94.1%: 96億7600万
2023年9月30日 -53.35%: 45億1400万
2024年3月31日 +94.22%: 87億6700万
2024年9月30日 -51.8%: 42億2600万
2025年3月31日 +92.9%: 81億5200万
2025年9月30日 -54.38%: 37億1900万
2026年3月31日 +129.66%: 85億4100万

個別

2013年3月31日: 70億2200万
2014年3月31日 -6.08%: 65億9500万
2015年3月31日 -1.3%: 65億900万
2016年3月31日 +10.69%: 72億500万
2017年3月31日 +4.77%: 75億4900万
2018年3月31日 +3.32%: 78億
2019年3月31日 +1.47%: 79億1500万
2020年3月31日 +0.13%: 79億2500万
2021年3月31日 +13.53%: 89億9700万
2022年3月31日 +5.25%: 94億6900万
2023年3月31日 -5.54%: 89億4400万
2024年3月31日 -10.86%: 79億7300万
2025年3月31日 -5.76%: 75億1400万
2026年3月31日 -4.39%: 71億8400万

有報情報

#1 一般管理費及び当期製造費用に含まれる研究開発費（連結）

※5 一般管理費に含まれる研究開発費の総額

2026/06/22 10:29

#2 主要な販売費及び一般管理費（連結）

※4 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)	当連結会計年度(自 2025年4月1日至 2026年3月31日)
賃借料	5,939	5,773
研究開発費	8,152	8,541

2026/06/22 10:29

#3 研究開発活動

当連結会計年度の研究開発活動は、基本的には各事業の基幹となる分野の研究開発を当社単独あるいはグループ会社と連携をとりながら行い、各社固有の事業及びユーザーニーズに応える研究開発についてはそれぞれが単独で行っております。研究開発戦略としては、各セグメントと、コーポレート部門ものづくり・R&D戦略部が協力して、新製品・新技術・新事業創出を通して、持続的な企業価値向上を実現してまいります。その中で、中期経営戦略2026-2028では、当社が資源循環ビジネスで未来を創る企業となることを実現するために、リサイクルやGHG削減技術の基盤強化、サーキュラーエコノミーに貢献する新たなマテリアル(お客様の期待を超える製品やサービス)の創出、オープンイノベーションの活用による新規事業創出の推進を行い、サーキュラーエコノミー、GHG削減分野を中心に新規事業、新技術を創出していきます。
なお、研究開発費の総額は、8,541百万円であります。
セグメントごとの研究開発活動は、次のとおりであります。

2026/06/22 10:29