建物(純額)
個別
- 2014年3月31日
- 531億7900万
- 2015年3月31日 +0.56%
- 534億7600万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- ・定額法2018/06/22 15:23
東谷鉱山、九州工場、横瀬工場、岩手工場、青森工場、直島製錬所、堺工場、筑波製作所、岐阜製作所、明石製作所、四日市工場、OAP(大阪アメニティパーク)、東北電力所及び澄川地熱発電設備、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)
・生産高比例法 - #2 担保に供している資産の注記(連結)
- 資産名2018/06/22 15:23
上記に対応する債務前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 建物及び構築物(純額) 8,234百万円 7,567百万円 機械装置及び運搬具(純額) 10,090 9,322
- #3 減損損失に関する注記(連結)
- (減損損失を認識した資産グループの概要)2018/06/22 15:23
(減損損失の認識に至った経緯)用途 場所 種類 減損損失(百万円) 電子材料事業用資産 三重県四日市市 ほか 建物及び機械装置等 27,261 金属事業用資産 埼玉県熊谷市 ほか のれん及び機械装置等 3,713 その他の事業用資産 埼玉県北本市 ほか 土地及び建物等 1,082 賃貸用資産 熊本県宇城市 ほか 土地及び建物等 115 遊休資産 山形県米沢市 ほか 土地及び建物等 134 合計 32,308
事業用資産のうち、製品等の市場価格等の下落等により収益性が著しく悪化している資産グループについて、また、遊休資産等のうち、市場価格の下落等により回収可能価額が帳簿価額を下回るものについて、それぞれ帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(32,308百万円)として特別損失に計上しております。 - #4 税効果会計関係、財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/22 15:23
2.再評価に係る繰延税金資産及び繰延税金負債の内訳前事業年度(平成26年3月31日) 当事業年度(平成27年3月31日) 退職給付信託資産 8,653 7,777 建物評価減 5,592 4,913 投資有価証券評価損 4,624 4,253
- #5 税効果会計関係、連結財務諸表(連結)
- 1.繰延税金資産及び繰延税金負債の発生の主な原因別の内訳2018/06/22 15:23
(注)前連結会計年度及び当連結会計年度における繰延税金資産の純額は、連結貸借対照表の以下の項目に含まれております。前連結会計年度(平成26年3月31日) 当連結会計年度(平成27年3月31日) 未実現利益 7,066 6,926 建物評価減 5,592 4,913 賞与引当金 4,108 3,885