三井金属（5706）の建物及び構築物（純額）の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 611億3000万
2009年3月31日 -11.3%: 542億2300万
2010年3月31日 -4.79%: 516億2400万
2010年12月31日 -7.02%: 480億
2011年3月31日 +2%: 489億6000万
2011年6月30日 +1.89%: 498億8500万
2011年9月30日 -1.41%: 491億8300万
2011年12月31日 -0.65%: 488億6100万
2012年3月31日 +1.13%: 494億1400万
2012年6月30日 +1.43%: 501億2000万
2012年9月30日 -1.2%: 495億1700万
2012年12月31日 +0.49%: 497億6100万
2013年3月31日 +2.21%: 508億6200万
2013年6月30日 +0.29%: 510億1200万
2013年9月30日 -0.2%: 509億800万
2013年12月31日 -0.13%: 508億4000万
2014年3月31日 +2.19%: 519億5400万
2014年6月30日 -0.77%: 515億5500万
2014年9月30日 -0.16%: 514億7400万
2014年12月31日 +2.6%: 528億1400万
2015年3月31日 +2.57%: 541億7000万
2015年6月30日 +2.27%: 554億
2015年9月30日 -0.21%: 552億8200万
2015年12月31日 -1.18%: 546億3100万
2016年3月31日 +0.71%: 550億1800万
2016年6月30日 -3.5%: 530億9300万
2016年9月30日 -1.57%: 522億6000万
2016年12月31日 +0.14%: 523億3500万
2017年3月31日 +0.3%: 524億9000万
2017年6月30日 -0.55%: 521億9900万
2017年9月30日 +0.28%: 523億4400万
2017年12月31日 +0.16%: 524億2800万
2018年3月31日 +7.9%: 565億7200万
2018年6月30日 -1.55%: 556億9600万
2018年9月30日 -0.47%: 554億3700万
2018年12月31日 +10.77%: 614億900万
2019年3月31日 +2.27%: 628億200万
2019年6月30日 -0.89%: 622億4600万
2019年9月30日 -0.24%: 620億9400万
2019年12月31日 -0.09%: 620億4000万
2020年3月31日 -0.38%: 618億700万
2020年6月30日 +5.6%: 652億6900万
2020年9月30日 -0.65%: 648億4500万
2020年12月31日 -0.33%: 646億2900万
2021年3月31日 -0.62%: 642億2900万
2021年6月30日 -0.32%: 640億2100万
2021年9月30日 -0.67%: 635億9000万
2021年12月31日 +0.07%: 636億3600万
2022年3月31日 +1.62%: 646億6900万
2022年6月30日 +0.36%: 649億200万
2022年9月30日 -0.51%: 645億7000万
2022年12月31日 +0.2%: 647億
2023年3月31日 +1.03%: 653億6900万
2023年6月30日 +2.57%: 670億5000万
2023年9月30日 +0.36%: 672億9400万
2023年12月31日 -0.7%: 668億2300万
2024年3月31日 +2.06%: 681億9900万
2024年6月30日 -1.01%: 675億1200万
2024年9月30日 -2.72%: 656億7600万
2024年12月31日 +0.8%: 662億400万
2025年3月31日 -1.51%: 652億500万
2025年6月30日 -0.83%: 646億6300万
2025年9月30日 -0.13%: 645億7900万
2025年12月31日 -6.61%: 603億1200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他の有形固定資産については主として定率法を、鉱業用地については生産高比例法を採用しております。
ただし、当社の韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)及び連結子会社の神岡鉱業㈱(金属粉製造設備を除く)、三谷伸銅㈱、奥会津地熱㈱、三井金属アクト㈱、三井金属ダイカスト㈱、日比製煉㈱、日比共同製錬㈱、Mitsui Copper Foil(Malaysia)Sdn.Bhd.、GECOM Corp.、台湾銅箔股份有限公司、Mitsui Siam Components Co.,Ltd.、無錫大昌機械工業有限公司、広東三井汽車配件有限公司、三井金属(珠海)環境技術有限公司等の有形固定資産については定額法を採用しております。

2025/06/25 15:33

#2 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※8 国庫補助金により、固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	468	百万円	450	百万円
機械装置及び運搬具	3,751		3,697

2025/06/25 15:33

#3 減損損失に関する注記（連結）

また、減損の兆候のある貸与資産、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
京都府京都市	遊休資産	建物及び構築物	4
		機械装置及び運搬具	18
		計	23

遊休資産については、売却や転用が困難なことから備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2025/06/25 15:33

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他の有形固定資産については主として定率法を、鉱業用地については生産高比例法を採用しております。
ただし、韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)の有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

2025/06/25 15:33