5706 三井金属

5706
2026/05/01
時価
2兆3574億円
PER 予
30.51倍
2010年以降
赤字-120.17倍
(2010-2025年)
PBR
6.47倍
2010年以降
0.48-2.44倍
(2010-2025年)
配当 予
0.58%
ROE 予
21.2%
ROA 予
11.99%
資料
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三井金属(5706)の建物(純額)の推移 - 通期

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
130億3100万
2009年3月31日 +3.24%
134億5300万
2010年3月31日 -5.55%
127億600万
2011年3月31日 -9.05%
115億5600万
2012年3月31日 -0.52%
114億9600万
2013年3月31日 +4.92%
120億6200万
2014年3月31日 -4.76%
114億8800万
2015年3月31日 +6.19%
121億9900万
2016年3月31日 -3.5%
117億7200万
2017年3月31日 -9.91%
106億500万
2018年3月31日 +4.95%
111億3000万
2019年3月31日 +2.9%
114億5300万
2020年3月31日 +1.89%
116億6900万
2021年3月31日 +2.91%
120億900万
2022年3月31日 +1.32%
121億6800万
2023年3月31日 -0.74%
120億7800万
2024年3月31日 +11.03%
134億1000万
2025年3月31日 -1.58%
131億9800万

有報情報

#1 主要な設備の状況
また、連結会社以外の者へ賃貸している土地の面積を< >で内書きしております。
5.提出会社の本店の建物の一部を賃借しております。年間賃借料は360百万円であります。
6.従業員数の( )は、臨時従業員数を外書きしております。
2025/06/25 15:33
#2 会計方針に関する事項(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他の有形固定資産については主として定率法を、鉱業用地については生産高比例法を採用しております。
ただし、当社の韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)及び連結子会社の神岡鉱業㈱(金属粉製造設備を除く)、三谷伸銅㈱、奥会津地熱㈱、三井金属アクト㈱、三井金属ダイカスト㈱、日比製煉㈱、日比共同製錬㈱、Mitsui Copper Foil(Malaysia)Sdn.Bhd.、GECOM Corp.、台湾銅箔股份有限公司、Mitsui Siam Components Co.,Ltd.、無錫大昌機械工業有限公司、広東三井汽車配件有限公司、三井金属(珠海)環境技術有限公司等の有形固定資産については定額法を採用しております。
2025/06/25 15:33
#3 固定資産除却損の注記
※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。
前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物259百万円494百万円
構築物75
2025/06/25 15:33
#4 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※8 国庫補助金により、固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。
前連結会計年度(2024年3月31日)当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物468百万円450百万円
機械装置及び運搬具3,7513,697
2025/06/25 15:33
#5 減損損失に関する注記(連結)
また、減損の兆候のある貸与資産、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。
場所用途種類減損損失(百万円)
京都府京都市遊休資産建物及び構築物4
機械装置及び運搬具18
23
遊休資産については、売却や転用が困難なことから備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
当連結会計年度(自 2024年4月1日 至 2025年3月31日)
2025/06/25 15:33
#6 資産除去債務関係、連結財務諸表(連結)
・海外鉱山において現地法令が規定する閉山時の原状回復に係る債務
・事業用資産において石綿法による建物の解体時の石綿の除去に係る債務
・不動産賃借契約に基づく事務所等の退去時における原状回復に係る債務
2025/06/25 15:33
#7 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他の有形固定資産については主として定率法を、鉱業用地については生産高比例法を採用しております。
ただし、韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)の有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
2025/06/25 15:33

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