建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
主に定率法を適用しております。
但し、韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)の有形固定資産については定額法を採用しております。
なお、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
鉱業権については生産高比例法を、その他の諸権利については定額法を適用しております。
なお、自社利用ソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を適用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を適用しております。2015/06/26 15:12

#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前事業年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当事業年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物	111百万円	19百万円
機械及び装置	139	42

2015/06/26 15:12

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※6 国庫補助金により、固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	267	百万円	411	百万円
機械装置及び運搬具	2,638		3,086

2015/06/26 15:12

#4 有形固定資産等明細表（連結）

3. 当期減少額には、新設分割による新設会社への移管を次のとおり含んでおります。

		(単位:百万円)
有形固定資産	建物	3
	機械及び装置	5,272

4.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

2015/06/26 15:12

#5 減損損失に関する注記（連結）

前連結会計年度(自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
		建物附属設備	145
		機械装置	243

当社グループは、事業用の資産については管理会計の区分に基づき、工場別・製品別等の単位によりグルーピングしております。
また、減損の兆候のある貸与資産、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。

2015/06/26 15:12

#6 資産除去債務関係、連結財務諸表（連結）

・海外鉱山において現地法令が規定する閉山時の原状回復に係る債務
・事業用資産において石綿法による建物の解体時の石綿の除去に係る債務
・不動産賃借契約に基づく事務所等の退去時における原状回復に係る債務

2015/06/26 15:12

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産のうち建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他の有形固定資産については主として定率法を、鉱業用地については生産高比例法を採用しております。
但し、当社の韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)及び連結子会社の神岡鉱業㈱(金属粉製造設備を除く)、三谷伸銅㈱、奥会津地熱㈱、三井金属アクト㈱、三井金属ダイカスト㈱、Mitsui Copper Foil(Malaysia)Sdn.Bhd.、Gecom Corp.、台湾銅箔股份有限公司、Mitsui Siam Components Co.,Ltd.、無錫大昌機械工業有限公司、広東三井汽車配件有限公司、三井金属貿易(上海)有限公司、三井金属(珠海)環境技術有限公司等の有形固定資産については定額法を採用しております。

2015/06/26 15:12