持分法による投資利益
連結
- 2009年12月31日
- 11億9400万
- 2010年12月31日 +306.45%
- 48億5300万
- 2012年12月31日 -94.48%
- 2億6800万
- 2013年12月31日 +187.31%
- 7億7000万
- 2014年12月31日 +21.82%
- 9億3800万
- 2021年12月31日 +226.97%
- 30億6700万
- 2022年12月31日 +53.44%
- 47億600万
- 2023年12月31日 -21.74%
- 36億8300万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 営業利益は前年同期に比べ、円安の進行やモビリティ部門の販売量の増加による好転要因があったものの、非鉄金属相場の変動に伴う在庫要因の影響に加え、機能材料部門の販売量の減少やエネルギーコスト上昇の影響等により、37億円(20.2%)減少の148億円となりました。2024/02/13 15:03
経常利益は前年同期に比べ、営業利益が37億円、持分法による投資利益が10億円減少したものの、受取配当金が60億円増加したこと等により、25億円(10.6%)増加の269億円となりました。
特別損益においては、債務保証損失引当金繰入額24億円、固定資産除却損18億円等を計上しました。加えて、税金費用及び非支配株主に帰属する四半期純利益を計上した結果、親会社株主に帰属する四半期純利益は、前年同期に比べ20億円(11.9%)減少の151億円となりました。