三井金属（5706）の短期借入金の純増減額（△は減少）の推移 - 通期
連結
- 2008年3月31日
- 47億5100万
- 2009年3月31日 +117.64%
- 103億4000万
- 2010年3月31日
- -82億1400万
- 2011年3月31日
- 65億6500万
- 2012年3月31日
- -12億4700万
- 2013年3月31日 -112.75%
- -26億5300万
- 2014年3月31日
- 59億5200万
- 2015年3月31日 -80.41%
- 11億6600万
- 2016年3月31日
- -139億7300万
- 2017年3月31日
- 9億6400万
- 2018年3月31日 +550.21%
- 62億6800万
- 2019年3月31日 +120.25%
- 138億500万
- 2020年3月31日
- -62億3000万
- 2021年3月31日
- 4億3300万
- 2022年3月31日
- -86億8600万
- 2023年3月31日
- -7億4400万
- 2024年3月31日
- 22億500万
- 2025年3月31日
- -70億7900万
- 2026年3月31日 -44.6%
- -102億3600万
有報情報
- #1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）
- 当社は、安定した経営を行う上で急激な市況変動や為替・非鉄金属相場の変動等に備えるため、一定の手元流動性を確保しております。一方、事業創造、機能材料を中心とした積極的な投資に加え、経済的価値とともに社会的価値の向上を目指す投資を計画しており、これらの投資等のための所要資金は、主に自己資金を充当することとしておりますが、金融情勢や金利水準などを考慮しながら、資金需要に応じた調達に努めております。2025/06/25 15:33
手元流動性確保の手段としましては、短期社債(電子コマーシャル・ペーパー)発行枠500億円を設定しているほか、250億円を限度とした長期コミットメントライン契約を取引金融機関とシンジケーション形式により締結しております。
なお、キャッシュ・マネジメント・システム等によりグループ全体の資金効率の向上に努めております。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
