三井金属（5706）の構築物（純額）の推移 - 通期

【期間】

通期

個別

2008年3月31日: 25億4200万
2009年3月31日 +3.66%: 26億3500万
2010年3月31日 -11.76%: 23億2500万
2011年3月31日 +0.22%: 23億3000万
2012年3月31日 -2.19%: 22億7900万
2013年3月31日 +0.7%: 22億9500万
2014年3月31日 -1.96%: 22億5000万
2015年3月31日 +4.58%: 23億5300万
2016年3月31日 +21.89%: 28億6800万
2017年3月31日 -3.84%: 27億5800万
2018年3月31日 +3.7%: 28億6000万
2019年3月31日 +6.12%: 30億3500万
2020年3月31日 +11.57%: 33億8600万
2021年3月31日 +6.02%: 35億9000万
2022年3月31日 -2.95%: 34億8400万
2023年3月31日 -2.38%: 34億100万
2024年3月31日 -1.76%: 33億4100万
2025年3月31日 -0.78%: 33億1500万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他の有形固定資産については主として定率法を、鉱業用地については生産高比例法を採用しております。
ただし、当社の韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)及び連結子会社の神岡鉱業㈱(金属粉製造設備を除く)、三谷伸銅㈱、奥会津地熱㈱、三井金属アクト㈱、三井金属ダイカスト㈱、日比製煉㈱、日比共同製錬㈱、Mitsui Copper Foil(Malaysia)Sdn.Bhd.、GECOM Corp.、台湾銅箔股份有限公司、Mitsui Siam Components Co.,Ltd.、無錫大昌機械工業有限公司、広東三井汽車配件有限公司、三井金属(珠海)環境技術有限公司等の有形固定資産については定額法を採用しております。

2025/06/25 15:33

#2 固定資産除却損の注記

※5 固定資産除却損の内容は、次のとおりであります。

	前事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当事業年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物	259	百万円	494	百万円
構築物	7		5
機械及び装置	594		195

2025/06/25 15:33

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※8 国庫補助金により、固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2024年3月31日)		当連結会計年度(2025年3月31日)
建物及び構築物	468	百万円	450	百万円
機械装置及び運搬具	3,751		3,697

2025/06/25 15:33

#4 減損損失に関する注記（連結）

また、減損の兆候のある貸与資産、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
京都府京都市	遊休資産	建物及び構築物	4
		機械装置及び運搬具	18
		計	23

遊休資産については、売却や転用が困難なことから備忘価額まで減額し、当該減少額を減損損失として特別損失に計上いたしました。
当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)

2025/06/25 15:33

#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他の有形固定資産については主として定率法を、鉱業用地については生産高比例法を採用しております。
ただし、韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)の有形固定資産及び1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。

2025/06/25 15:33