構築物（純額）

有報情報

#1 有形固定資産の圧縮記帳額の注記（連結）

※6 国庫補助金により、固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額

	前連結会計年度(平成26年3月31日)		当連結会計年度(平成27年3月31日)
建物及び構築物	267	百万円	411	百万円
機械装置及び運搬具	2,638		3,086

2015/06/26 15:12

#2 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度(自 平成26年4月1日 至 平成27年3月31日)

場所	用途	種類	減損損失(百万円)
		建物附属設備	5
広島県竹原市	遊休設備	構築物	1
		機械装置	20
		建物附属設備	10
埼玉県入間市	製造設備	構築物	0
		機械装置	5

当社グループは、事業用の資産については管理会計の区分に基づき、工場別・製品別等の単位によりグルーピングしております。
また、減損の兆候のある貸与資産、遊休資産については、個別資産別に減損損失認識の判定を行っております。

2015/06/26 15:12

#3 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産のうち建物及び構築物、機械装置及び運搬具並びにその他の有形固定資産については主として定率法を、鉱業用地については生産高比例法を採用しております。
但し、当社の韮崎・上尾地区の一部(福利厚生施設)及び連結子会社の神岡鉱業㈱(金属粉製造設備を除く)、三谷伸銅㈱、奥会津地熱㈱、三井金属アクト㈱、三井金属ダイカスト㈱、Mitsui Copper Foil(Malaysia)Sdn.Bhd.、Gecom Corp.、台湾銅箔股份有限公司、Mitsui Siam Components Co.,Ltd.、無錫大昌機械工業有限公司、広東三井汽車配件有限公司、三井金属貿易(上海)有限公司、三井金属(珠海)環境技術有限公司等の有形固定資産については定額法を採用しております。

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