減価償却費
連結
- 2018年3月31日
- 1億500万
- 2019年3月31日 ±0%
- 1億500万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は、次のとおりです。なお、販売費に属する費用に該当する項目は極めて僅少なため、販売費に属する費用と一般管理費に属する費用とのおおよその割合については、記載を省略しております。2020/03/13 14:01
前事業年度(自 2017年4月 1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月 1日至 2019年3月31日) 研究開発費 788 853 減価償却費 36 31 - #2 売上原価明細書(連結)
- ※1 主な内訳は、次のとおりです。2020/03/13 14:01
項目 前事業年度(自 2017年4月 1日至 2018年3月31日) 当事業年度(自 2018年4月 1日至 2019年3月31日) 減価償却費(百万円) 596 578 管理委託費(百万円) 355 346 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析
- (営業活動によるキャッシュ・フロー)2020/03/13 14:01
当期の営業活動によるキャッシュ・フローは、117億85百万円の純収入で、対前期比64億33百万円の収入増となりました。主として、税金等調整前当期純利益、減価償却費や減損損失等の非資金損益項目(営業外損益、特別損益項目の調整を含みます。)調整後の収入が増加したこと、また、たな卸資産の減少ほかの営業活動に係る資産・負債の増減により収入が増加したことによるものです。
(参考) - #4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表(連結)
- (注)1.連結貸借対照表計上額は、取得原価から減価償却累計額及び減損損失累計額を控除した金額です。2020/03/13 14:01
2.期中増減額のうち、前連結会計年度の主な増加額は用途変更(75百万円)、土地、建物等の取得(22百万円)であり、主な減少額は減価償却費(504百万円)、減損損失(102百万円)及び土地、建物の売却(1百万円)です。また、当連結会計年度の主な増加額は土地、建物等の取得(16百万円)であり、主な減少額は減損損失(1,599百万円)、土地の売却(1,002百万円)、減価償却費(478百万円)です。
3.期末の時価は、社外の不動産鑑定士による不動産鑑定評価書等に基づく金額または一定の評価額や適切に市場価格を反映していると考えられる指標を用いて調整した金額によっております。