- 5715
- 2026/09/01
- 時価
- 1472億円
- PER 予
- 10.12倍
- 2010年以降
- 赤字-98.2倍
(2010-2026年) - PBR
- 0.91倍
- 2010年以降
- 0.36-1.96倍
(2010-2026年) - 配当 予
- 1.77%
- ROE 予
- 9.01%
- ROA 予
- 4.46%
- 資料
- Link
- CSV,JSON
古河機械金属(5715)のその他有価証券評価差額金の推移 - 通期
連結
- 2007年3月31日
- 62億7000万
- 2008年3月31日
- -11億9900万
- 2009年3月31日 -73.14%
- -20億7600万
- 2010年3月31日
- 27億9100万
- 2011年3月31日 -89.5%
- 2億9300万
- 2012年3月31日 +637.54%
- 21億6100万
- 2013年3月31日 +26.19%
- 27億2700万
- 2014年3月31日 +115.69%
- 58億8200万
- 2015年3月31日 +60.27%
- 94億2700万
- 2016年3月31日 -52.13%
- 45億1300万
- 2017年3月31日 +160.54%
- 117億5800万
- 2018年3月31日 +23.46%
- 145億1700万
- 2019年3月31日 -35.67%
- 93億3900万
- 2020年3月31日 -42.57%
- 53億6300万
- 2021年3月31日 +110.76%
- 113億300万
- 2022年3月31日 +4.68%
- 118億3200万
- 2023年3月31日 +4.12%
- 123億2000万
- 2024年3月31日 +89.46%
- 233億4200万
- 2025年3月31日 -64.71%
- 82億3700万
- 2026年3月31日 +144.08%
- 201億500万
個別
- 2007年3月31日
- 57億8300万
- 2008年3月31日
- -14億9200万
- 2009年3月31日 -39.14%
- -20億7600万
- 2010年3月31日
- 27億2800万
- 2011年3月31日 -92.41%
- 2億700万
- 2012年3月31日 +875.85%
- 20億2000万
- 2013年3月31日 +22.67%
- 24億7800万
- 2014年3月31日 +123.69%
- 55億4300万
- 2015年3月31日 +61.36%
- 89億4400万
- 2016年3月31日 -54.47%
- 40億7200万
- 2017年3月31日 +175.44%
- 112億1600万
- 2018年3月31日 +23.89%
- 138億9600万
- 2019年3月31日 -36.41%
- 88億3700万
- 2020年3月31日 -43.61%
- 49億8300万
- 2021年3月31日 +110.7%
- 104億9900万
- 2022年3月31日 +7.76%
- 113億1400万
- 2023年3月31日 +4.56%
- 118億3000万
- 2024年3月31日 +95.76%
- 231億5800万
- 2025年3月31日 -65.17%
- 80億6500万
- 2026年3月31日 +143.65%
- 196億5000万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2026/06/24 14:00
前連結会計年度(自 2024年4月 1日至 2025年3月31日) 当連結会計年度(自 2025年4月 1日至 2026年3月31日) 法人税等及び税効果額 6,437 △5,844 その他有価証券評価差額金 △15,105 11,833 繰延ヘッジ損益: - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度末の流動負債は、対前連結会計年度末60億72百万円(△11.4%)減少し、470億41百万円となりました。減少の主な要因は、短期借入金(1年以内返済予定の長期借入金を含みます。)が67億2百万円(155.6%)増加した一方、「製造委託等に係る中小受託事業者に対する代金の支払の遅延等の防止に関する法律」の施行に伴う支払条件の見直しにより、電子記録債務が44億25百万円(△60.6%)減少したこと、および金属原料鉱石代の支払いにより、未払金が98億46百万円(△69.6%)減少したことによるものです。2026/06/24 14:00
当連結会計年度末の固定負債は、対前連結会計年度末47億12百万円(6.7%)増加し、751億33百万円となりました。増加の主な要因は、長期借入金が54億13百万円(△11.6%)減少した一方、その他有価証券評価差額金の増加に伴い、繰延税金負債が84億80百万円(73.2%)増加したことによるものです。
以上の結果、当連結会計年度末の負債合計は、対前連結会計年度末13億59百万円(△1.1%)減少し、1,221億74百万円となりました。