構築物(純額)
個別
- 2015年3月31日
- 6億7575万
- 2016年3月31日 -5.94%
- 6億3560万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、鉱業用地及び坑内構築物については生産高比例法)
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間の均等償却
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、鉱業権については生産高比例法)
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
(4)長期前払費用
定額法2016/06/29 13:14 - #2 固定資産処分損の注記
- ※7 固定資産処分損の内容は次のとおりであります。2016/06/29 13:14
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物機械装置及び運搬具 16,646千円1,181 6,532千円3,199 工具、器具及び備品 866 1,441 - #3 固定資産圧縮損の注記
- ※9 固定資産圧縮損は、保険金の受入により取得した資産の取得価額から直接減額した価額であります。2016/06/29 13:14
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物機械装置及び運搬具 205千円- 1,887千円34,461 工具、器具及び備品 3,582 2,737 - #4 固定資産売却益の注記(連結)
- ※6 固定資産売却益の内容は次のとおりであります。2016/06/29 13:14
前連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日) 当連結会計年度(自 平成27年4月1日至 平成28年3月31日) 建物及び構築物機械装置及び運搬具 3,388千円555 -千円5,330 工具、器具及び備品 3 0 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりであります。2016/06/29 13:14
担保付債務は、次のとおりであります。前連結会計年度(平成27年3月31日) 当連結会計年度(平成28年3月31日) 建物及び構築物 1,095,773千円 ( 529,573千円) 1,051,109千円 ( 495,081千円) 機械装置及び運搬具 118,824 ( 113,494 ) 87,110 ( 82,879 )
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- 年度に取得した資産のうち、国庫補助金による圧縮記帳額は397,467千円であり、連結貸借対照表計上額はこの圧縮記帳額を控除しております。2016/06/29 13:14
なお、その内訳は建物及び構築物166,134千円、機械装置及び運搬具221,826千円、工具、器具及び備品9,506千円であります。 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 当連結会計年度(自 平成27年4月1日 至 平成28年3月31日)2016/06/29 13:14
当社グループは、減損損失を把握するにあたっては、当社は原則として事業部別に、子会社は会社別にグルーピングを実施しております。当 場所 用途 種類 社 長崎県佐世保市 事業用資産 建物及び構築物機械装置及び運搬具 福島県いわき市 遊休土地 一般用地
当連結会計年度において、事業用資産については収益性の低下、事業の用に供していない遊休土地については時価の下落により、資産グループの帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(188,653千円)として特別損失に計上しております。 - #8 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法、鉱業用地及び坑内構築物については生産高比例法)
なお、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間の均等償却
また、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 15年~50年
機械装置及び運搬具 4年~12年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法(ただし、鉱業権については生産高比例法)
なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法
④長期前払費用
定額法2016/06/29 13:14