純資産
連結
- 2021年3月31日
- 109億4013万
- 2022年3月31日 -0.73%
- 108億6000万
- 2023年3月31日 -5.34%
- 102億8061万
個別
- 2021年3月31日
- 103億475万
- 2022年3月31日 -2.4%
- 100億5755万
- 2023年3月31日 -2.11%
- 98億4584万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
②デリバティブ
時価法
③棚卸資産
商品・原材料
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
製品・仕掛品
個別法に基づく原価法(一部移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定))
貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2023/06/29 15:53 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の負債合計は、前連結会計年度末に比べ581百万円増加し、4,707百万円となりました。2023/06/29 15:53
当連結会計年度の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ579百万円減少し、10,280百万円となりました。
(ロ)経営成績 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- (6)重要な外貨建の資産又は負債の本邦通貨への換算の基準2023/06/29 15:53
外貨建金銭債権債務は、連結決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は損益として処理しております。なお、在外関連会社に持分法を適用するにあたっては、資産及び負債、収益及び費用は在外関連会社の決算日の直物為替相場により円貨に換算し、換算差額は純資産の部における為替換算調整勘定に含めて計上しております。
(7)重要なヘッジ会計の方法 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 場価格のない株式等以外のもの2023/06/29 15:53
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
- #5 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2022年4月1日2023/06/29 15:53
至 2023年3月31日)1株当たり純資産額 5,241.02円 1株当たり当期純損失金額(△) △58.65円 1株当たり純資産額 4,937.57円 1株当たり当期純損失金額(△) △259.79円 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、当期は1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式がないため記載しておりません。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、当期は1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式がないため記載しておりません。 (注)1.株主資本において自己株式として計上されている株式給付信託制度における信託が保有する自社の株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めており、控除する当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度57,600株、当連結会計年度47,500株であります。また、1株当たり当期純損失の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式数に含めており、控除する当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度59,792株、当連結会計年度50,607株であります。なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、当期は1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式がないため記載しておりません。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、当期は1株当たり当期純損失金額であり、また、潜在株式がないため記載しておりません。
2. 1株当たり当期純損失金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。