純資産
連結
- 2024年3月31日
- 107億3217万
- 2025年3月31日 +4.66%
- 112億3265万
- 2026年3月31日 +9.02%
- 122億4611万
個別
- 2024年3月31日
- 102億7068万
- 2025年3月31日 +4.17%
- 106億9896万
- 2026年3月31日 +9.15%
- 116億7751万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 価証券
その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
市場価格のない株式等
移動平均法に基づく原価法
②デリバティブ
時価法
③棚卸資産
商品・原材料
移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)
製品・仕掛品
個別法に基づく原価法(一部移動平均法に基づく原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定))
貯蔵品
最終仕入原価法
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法2026/06/25 11:09 - #2 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 当連結会計年度の負債合計は、前連結会計年度末に比べ40百万円増加し、4,945百万円となりました。2026/06/25 11:09
当連結会計年度の純資産合計は、前連結会計年度末に比べ1,013百万円増加し、12,246百万円となりました。
(ロ)経営成績 - #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ②数理計算上の差異の費用処理方法2026/06/25 11:09
数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時における従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(7年)による定額法により按分した額をそれぞれ発生の翌連結会計年度から費用処理することとしております。未認識数理計算上の差異については、税効果を調整の上、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しております。
(5)重要な収益及び費用の計上基準 - #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- 場価格のない株式等以外のもの2026/06/25 11:09
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
- #5 重要な後発事象、連結財務諸表(連結)
- 4.その他2026/06/25 11:09
本件は、純資産の部における勘定科目間の振替処理であり、純資産額の変動はなく、当社業績に与える影響は軽微です。
なお、本件は、2026年6月26日に開催予定の第101回定時株主総会において承認可決されることを条件としております。 - #6 1株当たり情報、連結財務諸表(連結)
- (自 2025年4月1日2026/06/25 11:09
至 2026年3月31日)1株当たり純資産額 5,717.08円 1株当たり当期純利益金額 122.91円 1株当たり純資産額 6,233.54円 1株当たり当期純利益金額 99.01円 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載しておりません。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載しておりません。 (注)1.株主資本において自己株式として計上されている株式給付信託制度における信託が保有する自社の株式は、1株当たり純資産額の算定上、期末発行済株式総数から控除する自己株式数に含めており、控除する当該自己株式の期末株式数は、前連結会計年度153,500株、当連結会計年度153,500株であります。また、1株当たり当期純利益の算定上、期中平均株式数の計算において控除する自己株式数に含めており、控除する当該自己株式の期中平均株式数は、前連結会計年度165,952株、当連結会計年度153,500株であります。なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載しておりません。 なお、潜在株式調整後1株当たり当期純利益金額については、潜在株式がないため記載しておりません。
2. 1株当たり当期純利益金額の算定上の基礎は、以下のとおりであります。