貸倒引当金
個別
- 2008年3月31日
- -803万
- 2009年3月31日 -4.21%
- -836万
- 2010年3月31日
- -831万
- 2011年3月31日
- -796万
- 2012年3月31日
- -693万
- 2013年3月31日
- -540万
- 2014年3月31日
- -324万
- 2015年3月31日
- -45万
- 2016年3月31日
- -26万
- 2017年3月31日
- -17万
- 2018年3月31日
- -17万
- 2019年3月31日
- -16万
- 2020年3月31日
- -16万
- 2021年3月31日
- -15万
- 2022年3月31日
- -14万
- 2023年3月31日 -1.37%
- -14万
- 2024年3月31日
- -14万
有報情報
- #1 主要な販売費及び一般管理費
- ※2 販売費に属する費用のおおよその割合は前事業年度0.8%、当事業年度0.8%、一般管理費に属する費用のおおよその割合は前事業年度99.2%、当事業年度99.2%であります。販売費及び一般管理費のうち主要な費目及び金額は次のとおりであります。2024/06/27 9:31
前事業年度(自 2022年4月1日至 2023年3月31日) 当事業年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日) 役員退職慰労引当金繰入額 2,070 〃 2,017 〃 貸倒引当金繰入額 133 〃 146 〃 貸倒損失 ― 〃 180 〃 - #2 引当金明細表(連結)
- (注) 貸倒引当金の「当期減少額(その他)」欄の金額は、洗替による戻入額であります。2024/06/27 9:31
- #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- その他有価証券
市場価格のない株式等以外のもの
時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
市場価格のない株式等
移動平均法による原価法
2 棚卸資産の評価基準及び評価方法
貯蔵品
最終仕入原価法に基づく原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
3 固定資産の減価償却の方法2024/06/27 9:31