構築物
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 18億7000万
- 2009年3月31日 -12.46%
- 16億3700万
- 2010年3月31日 +0.79%
- 16億5000万
- 2011年3月31日 -3.64%
- 15億9000万
- 2012年3月31日 +0.06%
- 15億9100万
- 2013年3月31日 -0.19%
- 15億8800万
- 2014年3月31日 -0.94%
- 15億7300万
- 2015年3月31日 +4.45%
- 16億4300万
- 2016年3月31日 -3.83%
- 15億8000万
- 2017年3月31日 -27.78%
- 11億4100万
- 2018年3月31日 -0.09%
- 11億4000万
- 2019年3月31日 +73.42%
- 19億7700万
- 2020年3月31日 +15.83%
- 22億9000万
- 2021年3月31日 +1.4%
- 23億2200万
有報情報
- #1 ノンリコースローンに関する注記(連結)
- ※3.ノンリコース債務に対応する資産は、次のとおりです。2021/06/23 16:20
( )内書は、連結子会社の工場財団根抵当に供されている金額並びに対応する資産です。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 材料貯蔵品 23 ( 23 ) 23 ( 23 ) 建物・構築物 99 ( 99 ) 82 ( 82 ) 機械、運搬具及び工具器具備品 12,131 (12,124 ) 11,426 (11,420 ) - #2 会計方針に関する事項(連結)
- ①有形固定資産(リース資産を除く。)2021/06/23 16:20
定率法を採用しています。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
耐用年数及び残存価額については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。 - #3 固定資産売却益の注記(連結)
- ※5.固定資産売却益の内訳は次のとおりです。2021/06/23 16:20
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 土地 122百万円 46百万円 建物・構築物 - 0 機械、運搬具及び工具器具備品 0 80 - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※6.固定資産除却損の内訳は次のとおりです。2021/06/23 16:20
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日) 当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日) 建物・構築物 9百万円 208百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 4 371 - #5 担保に供している資産の注記(連結)
- 担保に供している資産は、次のとおりです。2021/06/23 16:20
担保付債務は、次のとおりです。前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 建物・構築物 411百万円 384百万円 土地 61 61
- #6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
- ※5.国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりです。2021/06/23 16:20
前連結会計年度(2020年3月31日) 当連結会計年度(2021年3月31日) 建物・構築物 263百万円 286百万円 機械、運搬具及び工具器具備品 558 558 - #7 減損損失に関する注記(連結)
- 前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)2021/06/23 16:20
当社グループは、自社利用の事業用資産については事業所単位で、賃貸事業用資産、ゴルフ場等、処分予定資産については、個別物件毎にグルーピングしています。地域 主な用途 種類 減損損失 東京都 賃貸事業用資産等 土地、建物・構築物 1,189百万円 新潟県他 遊休資産 土地 0百万円
賃貸事業用資産等の収益性の低下等により、上記資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,190百万円)として特別損失に計上しています。その内訳は、建物・構築物599百万円、土地590百万円です。 - #8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (1) 有形固定資産(リース資産を除く。)2021/06/23 16:20
定率法を採用しています。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。