1824 前田建設工業

1824
2021/09/28
時価
1749億円
PER 予
7.18倍
2010年以降
赤字-30.01倍
(2010-2021年)
PBR
0.63倍
2010年以降
0.32-1.46倍
(2010-2021年)
配当 予
4.23%
ROE 予
8.78%
ROA 予
2.59%
資料
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構築物

【期間】
  • 通期

個別

2008年3月31日
18億7000万
2009年3月31日 -12.46%
16億3700万
2010年3月31日 +0.79%
16億5000万
2011年3月31日 -3.64%
15億9000万
2012年3月31日 +0.06%
15億9100万
2013年3月31日 -0.19%
15億8800万
2014年3月31日 -0.94%
15億7300万
2015年3月31日 +4.45%
16億4300万
2016年3月31日 -3.83%
15億8000万
2017年3月31日 -27.78%
11億4100万
2018年3月31日 -0.09%
11億4000万
2019年3月31日 +73.42%
19億7700万
2020年3月31日 +15.83%
22億9000万
2021年3月31日 +1.4%
23億2200万

有報情報

#1 ノンリコースローンに関する注記(連結)
※3.ノンリコース債務に対応する資産は、次のとおりです。
前連結会計年度(2020年3月31日)当連結会計年度(2021年3月31日)
材料貯蔵品23( 23 )23( 23 )
建物・構築物99( 99 )82( 82 )
機械、運搬具及び工具器具備品12,131(12,124 )11,426(11,420 )
( )内書は、連結子会社の工場財団根抵当に供されている金額並びに対応する資産です。
2021/06/23 16:20
#2 会計方針に関する事項(連結)
①有形固定資産(リース資産を除く。)
定率法を採用しています。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
耐用年数及び残存価額については、主に法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
2021/06/23 16:20
#3 固定資産売却益の注記(連結)
※5.固定資産売却益の内訳は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
土地122百万円46百万円
建物・構築物-0
機械、運搬具及び工具器具備品080
2021/06/23 16:20
#4 固定資産除却損の注記(連結)
※6.固定資産除却損の内訳は次のとおりです。
前連結会計年度(自 2019年4月1日至 2020年3月31日)当連結会計年度(自 2020年4月1日至 2021年3月31日)
建物・構築物9百万円208百万円
機械、運搬具及び工具器具備品4371
2021/06/23 16:20
#5 担保に供している資産の注記(連結)
担保に供している資産は、次のとおりです。
前連結会計年度(2020年3月31日)当連結会計年度(2021年3月31日)
建物・構築物411百万円384百万円
土地6161
担保付債務は、次のとおりです。
2021/06/23 16:20
#6 有形固定資産の圧縮記帳額の注記(連結)
※5.国庫補助金等により有形固定資産の取得価額から控除している圧縮記帳額は、次のとおりです。
前連結会計年度(2020年3月31日)当連結会計年度(2021年3月31日)
建物・構築物263百万円286百万円
機械、運搬具及び工具器具備品558558
2021/06/23 16:20
#7 減損損失に関する注記(連結)
前連結会計年度(自 2019年4月1日 至 2020年3月31日)
地域主な用途種類減損損失
東京都賃貸事業用資産等土地、建物・構築物1,189百万円
新潟県他遊休資産土地0百万円
当社グループは、自社利用の事業用資産については事業所単位で、賃貸事業用資産、ゴルフ場等、処分予定資産については、個別物件毎にグルーピングしています。
賃貸事業用資産等の収益性の低下等により、上記資産の帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(1,190百万円)として特別損失に計上しています。その内訳は、建物・構築物599百万円、土地590百万円です。
2021/06/23 16:20
#8 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(1) 有形固定資産(リース資産を除く。)
定率法を採用しています。但し、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く。)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法によっています。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっています。
2021/06/23 16:20