有価証券報告書-第69期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(表示方法の変更)
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「たな卸資産の増減額」に含めていた「開発事業等支出金の増減額」、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「持分法による投資損益」、「固定資産売却損益」は、重要性を勘案し、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「たな卸資産の増減額」に表示していた7,908百万円は、「開発事業等支出金の増減額」9,997百万円、「たな卸資産の増減額」△2,088百万円に、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△2,298百万円は、「持分法による投資損益」△2,686百万円、「固定資産売却損益」24百万円、「その他」363百万円として組み替えている。
(連結キャッシュ・フロー計算書関係)
前連結会計年度において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「たな卸資産の増減額」に含めていた「開発事業等支出金の増減額」、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に含めていた「持分法による投資損益」、「固定資産売却損益」は、重要性を勘案し、当連結会計年度より区分掲記することとした。この表示方法の変更を反映させるため、前連結会計年度の連結財務諸表の組替えを行っている。
この結果、前連結会計年度の連結キャッシュ・フロー計算書において、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「たな卸資産の増減額」に表示していた7,908百万円は、「開発事業等支出金の増減額」9,997百万円、「たな卸資産の増減額」△2,088百万円に、「営業活動によるキャッシュ・フロー」の「その他」に表示していた△2,298百万円は、「持分法による投資損益」△2,686百万円、「固定資産売却損益」24百万円、「その他」363百万円として組み替えている。